JR東日本グループとサントリーが協働し鉄道利用時や駅ナカで排出されたペットボトルの「ボトルtoボトル」水平リサイクルを開始

プレスリリース発表元企業:サントリー食品インターナショナル株式会社

配信日時: 2022-12-22 14:00:00

東京駅・大崎駅・川崎駅に分別を促す、新たなリサイクルステーションを設置

サントリー食品インターナショナル株式会社は、JR東日本グループの東日本旅客鉄道株式会社と、株式会社JR東日本環境アクセスと協働し、鉄道利用時や駅ナカで排出されたペットボトルを回収して、新たなペットボトルに生まれ変わらせる「ボトルtoボトル」水平リサイクル※1を開始※2しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/27480/500/resize/d27480-500-e7d6bb7e9f337c3fef05-0.jpg ]

サントリー食品インターナショナル株式会社は、JR東日本グループの東日本旅客鉄道株式会社と、株式会社JR東日本環境アクセスと協働し、鉄道利用時や駅ナカで排出されたペットボトルを回収して、新たなペットボトルに生まれ変わらせる「ボトルtoボトル」水平リサイクル※1を開始※2しました。今回、その一環として、JR東京駅・大崎駅・川崎駅に新たに開発したリサイクルステーションを設置し、分別排出・回収を促進させます。
※1 使用済み製品を原料として用いて同一種類の製品につくりかえるリサイクルのこと
※2 東京駅:2022年12月5日~未定、大崎駅:2022年12月16日~未定、川崎駅:2022年11月7日~2023年3月31日

[画像2: https://prtimes.jp/i/27480/500/resize/d27480-500-5557d625715e8bd37cb0-3.jpg ]

サントリーグループは「人と自然と響きあう」という使命を掲げ、ペットボトルに関しても2030年までに「100%サステナブル化」することを目標にさまざまな取り組みを行っています。
JR東日本グループは、鉄道利用時や駅ナカから排出される廃棄物を減らし、それでも排出される廃棄物も再資源化して循環利用を目指しています。今回、「ペットボトルを資源として循環させていくことで持続可能な社会の実現に貢献する」という両社の思いが一致し、このたびの取り組みに至りました。

●リサイクルステーションの設置について
今回の取り組みを機に、JR東日本グループとサントリーグループが協働し、JR東京駅・大崎駅・川崎駅構内に新たに開発したリサイクルステーションを設置しました。これは、分別を促す投入口の角度を工夫するなど、分別習慣への理解促進を目的にしたものです。
[画像3: https://prtimes.jp/i/27480/500/resize/d27480-500-422bdf77a4e526f34151-4.jpg ]

〈東日本旅客鉄道株式会社〉
代表取締役社長 :深澤 祐二
事業内容:旅客鉄道事業や貨物鉄道事業のほか、旅行業、小売業等の運営
住所:東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
URL:https://www.jreast.co.jp/
資源循環社会の実現に向け、事業活動において排出するさまざまな廃棄物の排出量・処分量削減に対し、2030年度までの目標を掲げ、取り組みを進めています。(https://www.jreast.co.jp/eco/

〈株式会社JR東日本環境アクセス〉
代表取締役社長:向山 路一
事業内容:清掃、設備、警備など事業、廃棄物処理事業等の運営
住所:東京都台東区東上野三丁目4番12号
URL:https://www.jea.co.jp/
JR東日本グループの廃棄物処理事業者として、資源循環を通じた持続可能なグループ活動を支えています。

サントリーグループは、2012年に国内清涼飲料業界で初めてリサイクル素材100%のペットボトルを導入※3したことを皮切りに、従来よりもCO2排出量を低減する世界初の「FtoPダイレクトリサイクル技術」を開発※4するなど、長年にわたって技術革新を進め、積極的に「ボトルtoボトル」水平リサイクルを実用化・推進してきました。

2019年策定の「プラスチック基本方針」で掲げた、“2030年までにグローバルで使用するすべてのペットボトルに、リサイクル素材あるいは植物由来素材のみを使用することで、化石由来原料の新規使用をゼロにする”という「ペットボトルの100%サステナブル化」の目標達成と持続可能な社会の実現に向け、引き続き活動を推進していきます。

※3 メカニカルリサイクルとして
※4 協栄産業(株)など4社で共同開発

▽本件に関するお客様からの問い合わせ先
サントリー食品インターナショナルホームページ http://suntory.jp/sbf/

                                       以上

PR TIMESプレスリリース詳細へ