“収入以外の価値” を感じている人は「約9割」。シェアリングエコノミー協会、副業における『幸福度』や『社会とのつながり』に関する調査結果を発表。

11/23(水・祝) 開催『SHARE FES 2022』にて、サステナブルな副業のカタチを紹介！

一般社団法人シェアリングエコノミー協会（代表理事：上田祐司、石山アンジュ）は、株式会社情報通信総合研究所（代表取締役社長：大平 弘）と共同で、副業によって得られる「幸福度」や「社会とのつながり」に関する調査を実施しました。

本調査により、副業としてシェアサービスを提供している約9割の人が、収入以外の価値を得ていることが分かりました。



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シェアリングエコノミー利用者の「幸福度」と「社会とのつながり」

2020年、情報通信総合研究所との共同調査(*1)によると、シェアリングエコノミー利用者とそうでない人を比べると、全ての項目でシェアリングエコノミー利用者の方がつながりや幸福度を感じる割合が高いことが確認されました。

[画像2: https://prtimes.jp/i/22734/75/resize/d22734-75-56382d7daf8aef468f52-3.png ]




シェアサービス提供時に得られる収入以外の価値

上記の「幸福度」や「社会とのつながり」の調査の結果を踏まえ、まず当協会ではシェアリングエコノミーのサービスを提供することで得られる収入以外の価値を、以下の8つに細分化しました。


好きな時間に資産・スキルを提供できる喜びがある
場所に縛られずに資産・スキルを提供できる喜びがある
他者へ貢献することで喜びが得られる
自身のスキル向上機会が得られる
既存資産の有効活用等によって環境保全へ貢献することで喜びが得られる
レビューで評価されることで、他者からの信頼に繋がる評判が得られる
新しいつながりが獲得出来る
レビューで評価されることで、自分自身への理解が深まる




副業としてシェアサービスを提供している人の中で、収入以外の価値を得ている人は「約9割」


上記8つの価値について、過去3年以内に副業として「スペースシェアサービス」または「スキルシェアサービス」を提供したことがある人(*2)を対象に調査を実施したところ、以下のような結果になりました。

● シェアサービス提供者の4割以上が、時間・場所に縛られない資産・スキル提供に喜びを感じている
● 他者への貢献又はスキル向上の価値を感じている人は4人に1人以上
● 環境保全への貢献、評判やつながりの獲得、自己理解の深化も含めると、何らかの価値を感じている人は約9割

※調査資料はこちらよりご覧いただけます。
https://sharing-economy.jp/ja/wp-content/uploads/2022/11/cd372f6d42b2260bd0ff5d71d0ef6fdd-3.pdf




11/23(水・祝) 開催『SHARE FES 2022』にて、気軽に始められる「サステナブルな副業」を紹介します！

本調査結果の詳細も紹介予定ですので、ぜひ気軽にご参加ください！

◆ シェアフェス 2022 特設サイト
https://sharing-economy.jp/ja/sharefes/sf2022
[画像3: https://prtimes.jp/i/22734/75/resize/d22734-75-468f0e231dcb0a32c0c5-0.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/22734/75/resize/d22734-75-c330e2023f37240a6b21-2.png ]


(*1)
2020年度 シェアリングエコノミー関連調査「SDGsへの貢献」「幸福度」「社会とのつながり」 を発表
https://sharing-economy.jp/ja/news/20201116

(*2)
集計対象サービスは（※）の資料P,4に掲載


【調査概要】
詳細（※）の資料P,5に記載
１. 調査期間：2022年9月29日～10月6日、10月4日～8日
２. 調査機関（調査主体）：株式会社情報通信総合研究所
３. 調査対象：調査会社のWebモニター、20代～60代の男女
４. 有効回答数（サンプル数）：プレ調査40,052、本調査2719
５. 調査方法（集計方法、算出方法）：Webアンケート調査（プレ調査、本調査の2段階）


[画像5: https://prtimes.jp/i/22734/75/resize/d22734-75-197b812f68564390651d-1.png ]

一般社団法人シェアリングエコノミー協会
https://sharing-economy.jp/ja/
「Co-Society～シェア（共助・共有・共創）による持続可能な共生社会」をビジョンに掲げ、2016年1月設立以来、シェアリングエコノミーを支える唯一の業界団体として、法的な整備をはじめとする様々な取り組みを実施しています。2022年11月現在、354社の企業と105の自治体が加盟。

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