東京法経学院が6月24~30日の申し込み受付分限定で「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」(映像ダウンロードタイプ)の学費を40パーセントオフに

プレスリリース発表元企業:株式会社 東京法経学院

配信日時: 2022-06-23 11:00:00

東京法経学院が6月24~30日の申し込み受付分限定で「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」(映像ダウンロードタイプ)の学費を40パーセントオフに


「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」の「基礎力総合編」のみ、または科目別答練や公開模試などがセットになった「総合コース」を6月24日(金)~30日(木)午後11時59分の期間中に申し込みいただいたユーザーは40パーセントオフの学費で受講が可能。3つの「DVDタイプ」、「映像ダウンロードタイプ(ストリーミング対応)」、「教材学習タイプ」全てのコースが対象です。

株式会社東京法経学院(本社:東京都新宿区、代表取締役:立石寿純)は6月24日(金)~30日(木)午後11時59分の期間中、「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」の「基礎力総合編」または科目別答練、公開模試、記述式解法マスター講座、直前ファイナルをふくむ「総合コース」の申し込みいただいたユーザーを対象に、学費を40パーセントオフで提供するキャンペーンを実施します。「DVDタイプ」、「映像ダウンロードタイプ」、「教材学習タイプ」の全てのコースが対象で、2022年11月に実施される予定の行政書士試験の合格をめざす独自の通信講座です。

▼ 行政書士試験 合格サイト(東京法経学院公式ウェブサイト):https://www.thg.co.jp/gyou/school/class/saitan.htm 


■「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」全コースの学費が6月24日(金)~30日(木)午後11時59分の申し込みで、40パーセントオフに

2022年11月に予定されている行政書士試験の合格をめざす「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」は、次のような方に受講いただきたい通信講座です。

1.「行政書士」をめざして、初めて2022年11月の「行政書士試験」で“1発合格”をめざす方

2.「行政書士試験」の学習を基礎からやり直したい方

3.「土地家屋調査士」の資格をもち、「行政書士試験」の合格をめざす方

4.「司法書士」の資格をもち、「行政書士試験」の合格をめざす方

5.「宅地建物取引士」の資格をもち、「行政書士試験」の合格をめざす方

東京法経学院の「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」はDVD、ダウンロードした映像、教材を選んで「行政書士試験」のための基礎から合格レベルまでの知識を身につけていく独自のカリキュラムを採用。

科目別答練、公開模試、記述式解法マスター講座、直前ファイナルをふくむ「総合コース」または「基礎力総合編」を通して約4か月の短期間で“1発合格”をめざせることが大きな特徴です。


■6月24日(金)~30日(木)午後11時59分の期間中にかぎり「行政書士 新・最短合格講座【2022年試験対象】」の学費が40パーセントオフ概要

対象期間:6月24日(金)~30日(木)の期間中に、申し込みを終えた方

*公式ウェブサイトの「行政書士試験 合格サイト」に、講座案内、講座の流れ、学費、使用テキスト、講座カリキュラム、学習の流れ、申し込みフォームへのリンクなどを掲載しています。

行政書士試験 合格サイト:https://www.thg.co.jp/gyou/school/class/saitan.htm


【株式会社東京法経学院について】
本社:〒162-0845 東京都新宿区市谷本村町3-22 ナカバビル1F
代表者:代表取締役 立石寿純
設立:2007年3月(創業:1961年8月)
電話番号:03-6228-1453(代表)
URL:https://www.thg.co.jp/ 
事業内容:司法書士・行政書士・測量士補・土地家屋調査士・宅地建物取引士などの資格試験向け受験指導、各種通学講座・通信教育(印刷教材・DVD・ダウンロードなど)事業、書籍・雑誌・メディア教材・教育機材などの企画・制作・出版・販売、企業・団体向け社員研修(官公庁、大手不動産会社など採用多数)ほか


【一般の方向けのお問い合わせ先】
企業名:株式会社 東京法経学院
担当者名:小林 道明
TEL:0362281453
Email: m.kobayashi@thg.co.jp



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