子どもがいる親世代に聞いた「2022年：テストのオンライン化・CBTならびに親のITリテラシーに関する調査」約9割の親世代が学校のテストのオンライン化に期待！

CBT形式のテストへの関心度が高く、約半数は小学生前からの開始を希望～教育ICT化への不安はないが、親自身もITリテラシー向上に意欲的に～



　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、子どもがいる親を対象に「2022年：テストのオンライン化・CBTならびに親のITリテラシーに関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。
　イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向けキャリア教育用テーブルゲーム教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
　今回、イー・ラーニング研究所では20代～50代の子どものいる親を対象に「2022年：テストのオンライン化・CBTならびに親のITリテラシーに関する調査」を実施いたしました。その結果、CBT自体の認知度はまだ高くないものの、テストのオンライン化並びにCBT化について非常に期待を寄せていることが明らかになりました。また、CBT形式でのテストを受けさせるのに適正な時期として小学校前～小学校低学年という意見が半数を占めており、子どもが幼いうちからＩＴに触れさせたいという希望が伺えます。一方で、親自身のITリテラシーについては半数以上が不安を感じていることがわかり、子どもの教育環境の変化を受けて、親自身もITリテラシーの向上に意欲的であることがわかりました。
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【「2022年：テストのオンライン化・CBTならびに親のITリテラシーに関する調査」調査概要】
調査方法　：　紙回答
調査地域　：　全国
調査期間　：　2022年5月4日(水)～5月28日(土)
調査対象　：　20代～50代の子どものいる親　男女　計428人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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1. 約9割が学校のテストのオンライン化に賛成！
テスト結果のフィードバックや成績の可視化による学びの定着に期待が高まる一方、
子どもの勉強姿勢や環境面に懸念も
　「学校でのテストのオンライン化について賛成ですか＜SA＞」という問について、89％が「賛成」(380)と回答し、約9割が学校のテストのオンライン化に前向きであることが明らかとなりました。また、「賛成」の理由の第1位は、「どこでもテストを受けられるから」(300)となり、コロナ禍で移動にかかる時間の有効活用に重きを置く人が増えたと考えられます。さらに、「テストのフィードバックがすぐ受けられるから」(231) 、「テストの成績が可視化されるから」(176)という回答も多く、オンライン化による学習の定着強化に期待が高まっていることがわかります。
　一方で、「反対」の理由としては「カンニングなどの不正行為の可能性があるから」(31) 、「インターネット環境の差が出るから」(28)が多く、人目がない環境での子どもの学習姿勢や、通信環境に関する懸念があることが明らかとなりました。
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2. CBTへの認知度は低いものの、CBT形式での検定の関心度は8割以上！
CBT形式のテストは小学生前から始めるのが適正と考える人が約半数という結果に
　「CBTという言葉を知っていますか＜SA＞」という問では、「言葉の意味を理解している」（41）と回答した人がわずか10％と低い結果となり、テストのオンライン化への関心度は高いものの、未だCBTが浸透していないことが伺えます。その一方で、「子どもに英語や漢字などの検定をCBT形式で受けさせたいですか＜SA＞」の問では86％が「受けさせたい」（369）と回答しました。“CBT”という言葉自体の認知は低い反面、オンラインでの受検には積極的に導入を希望していることがわかります。
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　さらに、「CBT形式のテストを導入するのはいつからが適していると思いますか＜SA＞」という問では、「小学生未満」（121）、「小学1～2年生」（121）という回答が多く、合わせると全体の半数を占めています。GIGAスクール構想や教育のICT化を受け、幼少のうちからITに触れ、慣れ親しんでほしいといった希望が伺えます。
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3. 教育ICT化に不安を感じるのは約2割と低いものの、親世代自身のITリテラシーへの不安は約7割
子どもの教育環境のIT化を受け、9割以上の親世代が自身のITリテラシー向上に意欲的に！
　「教育のICT化が進むことへの不安感はありますか＜SA＞」という問について、「あまり不安ではない」（131）、「不安はない」（157）と回答した人は合わせて約7割となり、多くの親世代が教育のICT化に期待を寄せていることがわかります。
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　一方で「自分自身のITリテラシーは高い方だと思いますか＜SA＞」の問では「低い」（176）、「やや低い」（104）が65％と半数以上を占めており、加えて、「保護者を対象にした、ITリテラシーを高める取り組みは必要だと思いますか＜SA＞」では「必要」（359）、「やや必要」（43）と回答したのが94％と非常に高い結果となりました。
　さらに、「どういったITリテラシーを高める取り組みに参加したいと思いますか＜MA＞」の問について、約3割が「PCなどデバイススキルの向上」（311）と回答していますが、どの項目にも一定以上のニーズがあり、IT全般に関心が高いことがわかります。子どもの教育をサポートするためにも、IT機材やシステムについて、親世代のITリテラシーの向上が求められていることが伺えます。

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【「スクールTV」概要】
　「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
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　また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL　　　　　：https://school-tv.jp/
■利用料金　　　：無料
　　　　　　　　　有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
　　　　　　　　　・スクールTVプラス：月額300円（税込）
　　　　　　　　　・スクールTVドリル： 200円（税込）～　※学習教材により異なる
■対象　　　　　：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）
■学習内容　　　：小学校1～2年生：算数
　　　　　　　　　小学校3～6年生：算数・社会・理科
　　　　　　　　　中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴　：
1.「授業動画が見放題」
　・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
　・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
　・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
　・有名大学の現役学生を講師として採用
　・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
　・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
　・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
　・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能

【「子ども未来キャリア」概要】
「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
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■URL　　　　　　：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢　　：小学生・中学生　※その他要相談
■販売対象　　　　：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
　　　　　　　　　　子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ　　　：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A　お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B　目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C　家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D　友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E　人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F　お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G　自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H　国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I　複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J　いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K　国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L　持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/

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