エナジー・ボールトとインド最大の発電事業者NTPCが重力式エネルギー貯蔵技術に関するMOUを締結

MOUによって、エナジー・ボールトのEVx™重力式エネルギー貯蔵技術およびソフトウエアソリューションの導入に向けて長期的な戦略的提携を正式に確立し、NTPCのクリーンエネルギー転換を支援

（スイス・ルガーノ & 米カリフォルニア州ウェストレークビレッジ & ニューデリー）-持続可能な電力網規模のエネルギー貯蔵ソリューションのリーダー企業であるエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV、NRGV WS）（エナジー・ボールト）は本日、インド最大の発電事業者のNTPCリミテッド（NSE India：NTPC、BSE : 532555）と了解覚書（MOU）を締結したことを発表しました。

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エナジー・ボールトのレジリエンシー・センター（写真：ビジネスワイヤ）

このMOUの目的は、実行可能性に関する共同調査の結果に基づき、エナジー・ボールトのEVx™重力式エネルギー貯蔵技術およびソフトウエアソリューションの導入で協業し、長期的な戦略的提携を正式に確立することにあります。また、この技術は、エナジー・ボールトの重力式エネルギー貯蔵システム向けに、石炭灰を活用して複合材ブロックを製造できる利点があります。

エナジー・ボールトの共同創立者で会長兼最高経営責任者（CEO）のロバート・ピコニは、次のように述べています。「私たちは、NTPCと提携し、インド最大の発電事業者によるクリーンエネルギーへの移行を支援することを大変うれしく思います。エナジー・ボールトは、持続可能でカーボンフリーのエネルギーを実現することを使命としており、今回の発表で世界最大のエネルギー市場の1つに拡大し、その目標に向けてさらに前進することになります。当社は今年既に公開企業に移行した際、複数大陸における商業的拡大を発表しましたが、NTPCとの協業はこの方針に基づくものです。」

NTPCの会長兼マネジングディレクターのガーディープ・シン氏は、次のように語っています。「大規模な総合発電事業者のNTPCにとって、インド経済の脱炭素化のために、多様なクリーンエネルギーのポートフォリオを持つことは極めて重要です。当社は、インドのエネルギー転換の目標を先導するために、再生可能エネルギー容量の追加目標を強化しており、太陽光、風力、RTC、ハイブリッドのプロジェクトに力点を置いて、この目標達成に向けて取り組んでいます。エナジー・ボールトとの協業は、石炭灰を活用して複合材ブロックを製造するという持続可能な手法を通じて、NTPCがエネルギー転換目標を推進することに役立ちます。その結果、この協業は循環経済も促進することになるでしょう。」

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールトは、脱炭素化を実現しながらグリッドレジリエンスを維持するための発電所規模のエネルギー貯蔵に世界が取り組むための手法に変革をもたらすよう設計されたターンキー式の持続可能なエネルギー貯蔵ソリューションを開発・導入しています。当社の専有的なエネルギー管理システムと最適化ソフトウエアスイートは、特定技術の制約を受けることなく、さまざまな発電資源とエネルギー貯蔵資源を調整する能力を持ち、電力などの公益事業者や独立系発電事業者、大規模な産業エネルギーユーザーが、電力品質と電力網の信頼性を維持しつつ、均等化発電原価を大幅に削減できるよう支えるものです。エナジー・ボールトのEVx™重力式エネルギー貯蔵システムは環境に配慮した材料を活用するもので、廃棄材料を有益に再利用できます。エナジー・ボールトは、循環経済への移行を促進し、お客さまによるクリーンエネルギー転換を加速させています。詳細情報については、www.energyvault.comをご覧ください。

NTPCについて

インドの上場企業であるNTPCは、発電のバリューチェーン全体で大きな存在感を持つインド最大の発電事業者です。NTPCの総設備容量は68.96GWで、2032年までに総設備容量を130 GW（うち再生可能エネルギー容量は60GW）に増強する計画です。2032年までに、非化石燃料ベースの発電容量が、NTPCの火力発電容量と同等か、それ以上になる見通しです。さらにNTPCは、エネルギー貯蔵、eモビリティー、バイオマス混焼、化石燃料ベースの発電所におけるSOxおよびNOxの削減など、グリーンエネルギーソリューションの機会も追求しています。またNTPCは、グリーン水素、廃棄物燃料化、炭素回収・利用（CCU）技術も追求しており、こうした分野での現場実証プロジェクトも進んだ段階にあります。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースの記述で過去の事実でないものは、1995年米国民事証券訴訟改革法のセーフハーバー条項の目的における将来見通しに関する記述です。将来見通しに関する記述は、通常、「考える」、「かもしれない」、「予定する」、「推定する」、「続ける」、「見込む」、「意図する」、「予想する」、「はずである」、「だろう」、「計画する」、「予測する」、「可能性がある」、「思われる」、「努める」、「将来」、「見通し」、「設計されている」などの言葉や、将来の事象や傾向を予測または示唆するか過去の事項に関する記述ではない同様の表現を伴います。このような将来見通しに関する記述には、本プレスリリースで発表したプロジェクトに関するものを含め、エナジー・ボールトの事業の本格展開および展開時期に関する予想と時期が含まれますが、これらに限定されるものではありません。

このような記述は、本プレスリリースに明記されているかどうかを問わず、さまざまな仮定や、エナジー・ボールトの経営陣の現在の予想に基づくものであり、実際の業績を予測するものではありません。このような将来見通しに関する記述は、説明のためにのみ提示されるものであり、保証、確証、予測、あるいは事実や可能性の確定的記述とすることを意図しておらず、投資家はこのような記述を信頼しないようにしてください。実際の出来事や状況は、予測が困難あるいは不可能であり、仮定とは異なるものになります。実際の出来事や状況の多くは、エナジー・ボールトの管理の及ばないものです。

これらの将来見通しに関する記述は、いくつものリスクと不確実性を伴います。これには、国内外の事業、市場、金融、政治、法律の状況の変化、本リリースで発表したプロジェクトを含め、エナジー・ボールトの事業展開および予想される事業の中間目標点の時期に関するリスク、実行可能性の共同調査に関するリスク、エナジー・ボールトの顧客が販売契約を履行する能力または意思に関するリスク、エナジー・ボールトの業績とEVSの可用性に関するリスク、再生可能エネルギーに対する需要、エナジー・ボールトが自社のソリューションを商品化し販売する能力、見込み顧客との最終的な契約上の取り決めを交渉する能力、競合技術の影響、材料の十分な供給を得る能力、予想外のコスト、Covid-19の影響、世界の経済状況、設置スケジュールを順守する能力、建設および許可の遅延とそれに関連したコスト増、競争がエナジー・ボールトの将来の事業に与える影響、エナジー・ボールトが2022年2月14日に提出し、2022年3月31日に修正したフォーム8-Kによる最新報告書の「リスク要因」の項目で特定された要因、および証券取引委員会に提出されたか提出される予定のエナジー・ボールトのその他の文書に記載されている要因などがあります。

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連絡先
Energy Vault
Investors
energyvaultIR@icrinc.comMedia
media@energyvault.comNTPC
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