ホーム > ニュース一覧 > 最新(17040)

最新(ページ 17040)

スターティア Research Memo(6):顧客層変化や営業体制変更等により、2つの事業部門がともに苦戦

■業績の動向 1. 2017年3月期決算の概要 スターティア<3393>の2017年3月期決算は、売上高10,282百万円(前期比1.1%増)、営業利益265百万円(同47.3%減)、経常利益285百万円(同47.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益5百万円(同97.7%減)と、売上高は微増収ながら大幅な減益となった。
06/29 15:49

日本ライフL Research Memo(9):ROA、ROEともに急改善、キャッシュも急増

■業績動向 3. 財務状況 自己資本当期利益率(ROE)が伸びている。
06/29 15:49

日本ライフL Research Memo(8):主要品目はすべて20%前後の高い売上成長

■業績動向 2. 2017年3月期品目別売上高の動向 リズムディバイスの内訳は、ペースメーカー関連の売上高が5,674百万円(18.1%増)、ICD関連724百万円(16.0%増)、その他218百万円(71.4%増)である。
06/29 15:48

スターティア Research Memo(5):中小企業を対象に、ITサービスをワンストップで提供

■会社概要 4. ITインフラ関連事業の概要 ITインフラ関連事業は、旧ネットワークソリューション関連事業と旧ビジネスソリューション事業が合体して構成された事業セグメントだ。
06/29 15:47

【株式市場】NY株高など好感し日経平均は反発するが世界的サイバー攻撃の波及懸念あり後場はモミ合う

◆日経平均の終値は2万220円30銭(89円89銭高)、TOPIXは1624.07ポイント(9.70ポイント高)、出来高概算(東証1部)は19億5041万株 29日後場の東京株式市場は、ロシアや英国、インドなど世界各地でサイバー攻撃の被害が伝えられ、様子見姿勢があり、日経平均は前場上げた貯金があって前日比で反発したが、前場の高値2万266円59銭(136円18銭)を抜けずに一進一退を続けた。
06/29 15:47

日本ライフL Research Memo(7):利益率が大幅改善し2017年3月期営業利益は2倍増

■業績動向 1. 2017年3月期の業績動向 日本ライフライン<7575>の2017年3月期売上高は21.7%増の37,181百万円と好調だった。
06/29 15:47

日本ライフL Research Memo(6):ターニングポイントは、過去の販売権喪失による大幅減収

■会社概要 5. ターニングポイント 日本ライフライン<7575>は循環器領域を専門としながら、海外製品の輸入と自社製造という事業形態を両立している。
06/29 15:46

スターティア Research Memo(4):子会社スターティアラボが展開。自社開発の営業支援用デジタル商材が主力商品

*15:45JST スターティア Research Memo(4):子会社スターティアラボが展開。
06/29 15:45

日本ライフL Research Memo(5):循環器疾患に特化した製商品構成

■会社概要 4. セグメント別売上高の概要 日本ライフライン<7575>の事業領域は、リズムディバイス、EP/アブレーション、外科関連、インターベンション、その他の5つに大別される。
06/29 15:45

日本ライフL Research Memo(4):専門商社・メーカーとして循環器医療機器業界で多くの役割を果たす

■会社概要 3. 流通構造 販売体制としては、北海道から沖縄まで日本全国36の営業拠点(2017年3月期末)があり、高度な専門知識を持ったスタッフが医療関係者のサポートを行っている。
06/29 15:44

スターティア Research Memo(3):営業支援商材の販売と、中小企業への総合的ITサービス提供が事業の柱

■会社概要 2. 事業の概要 スターティア<3393>の事業セグメントは、デジタルマーケティング関連事業とITインフラ関連事業の2つのセグメントを中心に、ベンチャーキャピタル事業などを行う、その他事業の3セグメントから成っている。
06/29 15:43

日本ライフL Research Memo(3):メーカー機能と商社機能を併せ持つユニークな事業モデル

■会社概要 2. 事業概要 医療機器は検査や手術など様々な医療場面で使われ、MRI等の大型機器から注射器までサイズの大小・値段の高低が多岐にわたる。
06/29 15:43

日本ライフL Research Memo(2):増本会長と鈴木社長の二人三脚で同社の強みを形作った

■会社概要 1. 沿革 日本ライフライン<7575>の始まりは、現会長の増本武司(ますもとたけし)氏※が1973年に心臓ペースメーカーの販売事業を開始したことにある。
06/29 15:42

日本ライフL Research Memo(1):心臓循環器領域を牽引する商社・メーカー、利益成長も株主還元も享受

■要約 国内の医療機器市場は高齢化を背景に緩やかに拡大しており、その中でも循環器領域は、高齢化に加えて医療機器の進歩による適応症例の拡大等により、他の領域に比べ高い伸びを示している。
06/29 15:41

スターティア Research Memo(2):ネットワーク機器レンタルや電子ブックソフトで成長

■会社概要 1. 沿革 スターティア<3393>は1996年に現・代表取締役社長兼CEOの本郷秀之(ほんごうひでゆき)氏が有限会社テレコムネットを設立したことに始まる。
06/29 15:40

ダイナムジャパンHD Research Memo(9):期末配当金は6円に決定。2017年3月期の年間配当金は12円に

*15:39JST ダイナムジャパンHD Research Memo(9):期末配当金は6円に決定。
06/29 15:39

スターティア Research Memo(1):フリーミアム導入などの施策で過渡期を突破し、成長路線回帰を目指す

■要約 スターティア<3393>は、大手SI企業やネットワーク機器ディーラーなどが入って来ず、一方でIT担当者を専任で配置できない従業員数300人以下の中小企業に対し、デジタルマーケティング関連のソフトウェアや、IT関連サービスのワンストップソリューションを提供している。
06/29 15:38

ダイナムジャパンHD Research Memo(8):集客施策やローコストオペレーションで増収増益への転換は十分可能

■業績動向 2. 2018年3月期の考え方 ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>は業績予想を公表していない。
06/29 15:38

ダイナムジャパンHD Research Memo(7):射幸性の規制などで業界環境が厳しさを増すなか、増収減益に

■業績動向 1. 2017年3月期決算の概要 ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>の2017年3月期は、営業収入156,869百万円(前期比0.6%増)、営業利益15,899百万円(同12.5%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益9,360百万円(同11.2%減)と、増収・営業減益で着地した。
06/29 15:37

ダイナムジャパンHD Research Memo(6):非財務(ESG)情報を拡充し、長期投資家との対話ツールを充実

■統合報告書 1. 統合型アニュアルレポートの開示 (1) 香港証券取引所上場企業におけるESG情報の開示義務化に対応 ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>は5月29日に、2017年3月期の年次報告として、アニュアルレポート(「Annual Rerport 2017」)を開示した。
06/29 15:36

ダイナムジャパンHD Research Memo(5):地域の顧客にフォーカスした営業に注力

■成長戦略 2. 同社の取り組み (1) トップライングロースに向けた取り組み ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>はこれまでも集客増、売上増に向けて店舗の大規模リニューアル(2015年3月期第4四半期から2016年3月期第1四半期)などを行ってきた。
06/29 15:35

ダイナムジャパンHD Research Memo(4):射幸性抑制に向けた規制強化や依存症対策が新たな課題に

■ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>の成長戦略 1. 業界環境の認識 (1) 縮小が続くパチンコホール業界 パチンコ・パチスロの参加人口は2013年に970万人にまで落ち込んだのち、2014年と2015年は1,000万人台を回復し、下げ止まり傾向が見える。
06/29 15:34

ダイナムジャパンHD Research Memo(3):4つの強みが相互に連関し、強固な経営基盤と他社との差別化を実現

■会社概要 2. ダイナムグループの特長と強み ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>の様々な特長・強みの中で、弊社では1)国内トップの店舗数、2)ローコストオペレーション、3)顧客視点の経営、4)資金調達力の4点に注目している。
06/29 15:33

デジアーツ Research Memo(10):配当性向30%を目途に安定配当を継続

■株主還元策 ● 配当計画 デジタルアーツ<2326>の株主還元については、経営基盤の一層の強化と市場の急激な拡大を視野に入れたWebフィルタリング・電子メールフィルタリングほか情報セキュリティソフトの普及に備えた投資資金確保のため、内部留保を確保しつつ安定した配当を継続して実施していくことが基本方針で、目標配当性向を連結当期純利益の約30%としている。
06/29 15:33