サンワテクノス<8137>は22日、同日開催の取締役会において、現在の監査役会設置会社から、監査等委員会設置会社に移行する方針と、組織変更を決議したと発表した。
03/23 16:10
大阪取引所金標準先物 22年2月限・日中取引終値:6077円(前日日中取引終値↑13円)
・推移レンジ:高値6089円-安値6055円
23日の大阪取引所金標準先物(期先:22年2月限)は上昇した。
03/23 16:05
日経平均ボラティリティー・インデックス(投資家が将来の市場変動の大きさをどう想定しているかを表した指数)は23日、前日比-0.50pt(低下率2.05%)の23.89ptと低下した。
03/23 16:00
■株主還元策
オンコリスバイオファーマ<4588>は現在、研究開発が先行する開発ステージの企業であり、業績は損失が続いていることから、配当は実施していない。
03/23 15:21
■業績動向と財務状況
3. 中長期の成長イメージ
オンコリスバイオファーマ<4588>はテロメライシンを中外製薬に導出したが、更なる価値向上を図るため、米国で複数の医師主導治験を進めており、中外製薬によるオプション権行使につなげていきたい考えだ。
03/23 15:20
■業績動向と財務状況
1. 2020年12月期の業績概要
オンコリスバイオファーマ<4588>の2020年12月期の売上高は前期比989百万円減少の314百万円となり、営業損失は同1,163百万円損失増加の1,674百万円、経常損失は同1,184百万円損失増加の1,723百万円、当期純損失は同1,182百万円損失増加の2,095百万円となった。
03/23 15:19
■オンコリスバイオファーマ<4588>の開発パイプラインの動向
5. その他パイプライン
(1) OBP-601(センサブジン)
核酸系逆転写酵素阻害剤「OBP-601」に関しては2020年6月に、トランスポゾン社との間で、主に神経変性疾患(ALS、アルツハイマー病等)の治療薬開発に関して、全世界における再許諾権付き独占的ライセンス契約を締結したことを発表した。
03/23 15:18
■オンコリスバイオファーマ<4588>の開発パイプラインの動向
4. テロメスキャン
(1) 概要
テロメスキャンは、アデノウイルスの基本構造を持ったテロメライシンにクラゲのGFPを組み込んだ遺伝子改変アデノウイルスとなる。
03/23 15:17
(14時50分現在)
S&P500先物 3,925.38(-4.62)
ナスダック100先物 13,033.38(-38.37)
グローベックス米株式先物市場でS&P500先物、ナスダック100先物は軟調、NYダウ先物は30ドル安。
03/23 15:16
■開発パイプラインの動向
2. 次世代テロメライシン「OBP-702」
オンコリスバイオファーマ<4588>は次世代テロメライシンとして、テロメライシンに強力ながん抑制遺伝子であるp53を組み込んだアデノウイルス製剤「OBP-702」の開発を進めている。
03/23 15:16
■オンコリスバイオファーマ<4588>の開発パイプラインの動向
d) 胃がん・胃食道接合部がん(免疫チェックポイント阻害剤との併用療法)
ステージ4の胃がん・胃食道接合部がん患者を対象とした免疫チェックポイント阻害剤との併用療法による医師主導の第2相臨床試験が、2019年5月より米コーネル大学などで進められており、2020年12月時点で18例中9例目の組み入れが完了している。
03/23 15:15
■オンコリスバイオファーマ<4588>の開発パイプラインの動向
1. テロメライシン
(1) 概要
テロメライシンは、テロメラーゼ活性の高いがん細胞で特異的に増殖し、がん細胞を破壊する遺伝子改変された5型のアデノウイルスのことで、腫瘍溶解性ウイルス製剤の一種である。
03/23 15:14
■開発パイプラインの動向
オンコリスバイオファーマ<4588>は、がんや重症感染症等の医療ニーズ充足に貢献すべく、ウイルス遺伝子改変技術を活用した新規がん治療薬、新規がん検査薬の開発を行っている。
03/23 15:13
■会社概要
1. 会社沿革
オンコリスバイオファーマ<4588>は、2004年に設立されたバイオベンチャーで、「Virology(ヴィロロジー/ウイルス学)に立脚した創薬」を事業コンセプトとして、がんと重症感染症を対象に研究開発を進めている。
03/23 15:12
■要約
オンコリスバイオファーマ<4588>は、腫瘍溶解ウイルスによる新規がん治療薬(テロメライシン)や新規がん検査薬(テロメスキャン)の開発を目的に2004年に設立されたバイオベンチャーである。
03/23 15:11
■株主還元策
エル・ティー・エス<6560>は現在、成長過程にあるため、内部留保の充実を図り、経営基盤を安定化させつつ、事業拡大・事業効率化に向けた成長投資を優先していく考えで、収益規模が一定水準以上まで成長し、安定成長軌道に入るまでは、配当は原則として行わない方針を明らかにした。
03/23 15:09
