イビデン、テラプロ、GMBなど／本日の注目個別銘柄

＜4768＞ 大塚商会 5100 +125大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は169億円で前年同期比22.4％増となり、通期計画の586億円、前期比7.0％増に対して好スタートを切る形になっている。複写機、サーバ、パソコンなどの販売数量が順調に伸びたほか、ソフトウェア製品、クラウドサービスなども好調だった。増収効果によって、粗利率の低下や販管費の増加などを十分に吸収する形となっている。

＜4062＞ イビデン 5930 +490大幅続伸。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は724億円で前期比2.2％増、従来計画の650億円を上振れ着地、市場予想も35億円程度上振れている。一方、24年3月期は520億円で同28.1％減の見通し。市場コンセンサスを100億円程度下振れている。上半期の電子関連分野の見方は相当保守的と捉えられているもようで、前期実績値の上振れがポジティブに評価される動きとなっているようだ。

＜2768＞ 双日 2771 -117大幅反落。後場に入って下げ幅を広げた。前引け後に23年3月期の決算を発表、純利益は1112億円で前期比35.1％増、従来計画に沿った着地となっている。一方、24年3月期は950億円で同14.6％減と2ケタ減益の見通し。市況上昇の反動などを見込んでいるもよう。減益に転じるとの見方は多かったとみられるが、株価が高値圏で推移していた中、減益見通しを受けて一旦は利食い売りが先行しているとみられる。

＜8129＞ 東邦HD 2681 -89大幅反落。野村證券では投資判断を「バイ」から「ニュートラルに格下げ、目標株価は2800円としている。株価上昇による割安感の後退、24年3月期には採算低下や経費増が見込まれることなどを評価引き下げの背景としている。24年3月期営業利益は219億円予想から188億円、前期比5.1％減に引き下げ、コロナ治療薬関連の売上見通し引き下げ、販管費の上振れなどを反映しているようだ。

＜6036＞ キーパー技研 5560 +430大幅続伸。前日に4月の月次動向を発表している。キーパーラボ運営事業の既存店売上高は前年同月比20.8％増、3カ月連続の2ケタ増となっている。来店台数が同19.8％増となったほか、平均単価も同0.9％上昇している。黄砂や花粉の影響で車の汚れがひどくなり、来店台数が増加しているもよう。窓ガラスのコーティングや撥水効果を妨げる汚れを取るコースなどの選択も多くなっているようだ。

＜3738＞ ティーガイア 1656 -21大幅反落。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は69.9億円で前期比33.8％減、4月の会社側下方修正並みの水準となっている。一方、24年3月期は82億円で同17.2％増と2ケタ増益に転じる見通しだが、市場コンセンサスは10億円程度下振れており、ネガティブに捉える動きが優勢のようだ。なお、年間配当金は75円を維持する計画であり、配当利回りが下値を支える形になっている。

＜4220＞ リケンテクノス 590 -46大幅反落。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は75.1億円で前期比19.3％増となり、従来計画の71億円を上振れ。期末配当金も従来計画14円から16円に引き上げている。一方、24年3月期は76億円で同1.2％増の見通し。上半期は2ケタ減益を見込むなど増益率の鈍化を想定している。前日にかけて株価は年初来高値更新となっていたなか、当面の材料出尽くし感につながっているようだ。

＜6627＞ テラプロ 2942 +345急伸。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを5000円としている。半導体テスト受託専業という世界的に見てもユニークなポジションを活かした展開を評価としているもよう。半導体市況が調整局面のなかも同社業績は底堅く推移、23年12月期営業利益は前期比6.7％増の73億円を見込むとしている。中期的に収益拡大余地は大きいと評価へ。

＜5367＞ ニッカトー 619 -47大幅反落。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は11億円で前期比13.4％増となり、従来予想10億円を上振れ着地。年間配当金も21円の従来計画から23円に引き上げ。一方、24年3月期営業利益は11.3億円で同2.5％増、年間配当金は1円増配の24円を計画。前日にかけて高値更新と決算期待も先行していたとみられ、増益率鈍化見通しを受けて利食い売りが集まる展開になっているもよう。

＜7214＞ GMB 1749 +300ストップ高。前日に23年3月期の業績上方修正を発表。営業利益は従来予想の6億円から21億円、前期比82.9％増にまで引き上げ。第3四半期まででは前年同期比36.1％減となっていたため、大幅増益見通しへの上方修正にはポジティブなサプライズ。退職給付費用の減少が13億円程度あり、これが上振れの主因とはなっているが、販売価格の値上げや原材料費・物流コスト上昇の落ち着きなども貢献しているようだ。《ST》