メガチップス、島津製、リクルートHDなど／本日の注目個別銘柄

＜6875＞　メガチップス　3345　+407急伸。発行済み株式数の6.3％に当たる120万株、30億円を上限とする自社株買いの実施を発表。取得期間は3月23日から7月31日まで。高水準の自社株買いによる需給改善を期待する動きが先行。また、23年3月期業績予想の修正も発表。営業利益は従来予想の72億円から63億円に下方修正したものの、持分法による投資利益、為替差益の発生を織り込み、経常利益は72億円から75億円に上方修正した。

＜4114＞　日触媒　5190　-280大幅続落。前日に23年3月期の業績下方修正を発表している。営業利益は従来予想の265億円から210億円、前期比27.7％減にまで引き下げ。アクリル酸及びアクリル酸エステル、高吸水性樹脂などにおける販売数量の減少が想定以上となるほか、電子情報材料についてもディスプレイ需要の回復遅れで関連製品の販売数量が減少するもよう。第3四半期までは増益推移であり、ネガティブなインパクトが強いようだ。

＜7701＞　島津製　4020　-160大幅反落。前日に26年3月期までの中期計画を発表している。最終年度の営業利益は800億円を予想（23年3月期見通しは680億円）。営業利益率は23年3月期見込みの14.5％と同水準にとどまる想定としており、市場の期待値には達していないとみられる。計測機器におけるリカーリング比率の上昇を見込む中、保守的な計画とも捉えられるが、戻り売りが先行する状況となっている。

＜7186＞　コンコルディア　474　-12大幅反落。FOMCを受けた前日の米国市場は下落、金融関連株中心の下げとなった。結果発表直後は買い優勢となる場面もあったが、イエレン財務長官が政府は預金保護拡大を検討していないと言及し、金乳不安に対する警戒感が優勢となったようだ。東京市場でも本日は銀行セクターが業種別下落率のトップになっている。なお、同社に関してはJPモルガン証券の投資判断格下げも観測されているもよう。

＜6098＞　リクルートHD　3660　+167大幅続伸。23年3月期業績予想の新たな項目の開示、並びに一部項目の修正を発表。売上収益、調整後EBITDAなどは従来予想据え置きだが、人員削減に伴う費用や減損損失を織り込み、非開示だった営業益は3410億円、前期比10.0％減を見込む。24年3月期の人員削減効果は約635億円と想定しており、あく抜け感につながった。なお、株式報酬費用減少で、調整後EPSは180円から190.5円に引き上げた。

＜6730＞　アクセル　1982　+258急伸。前日に業績・配当予想の上方修正を発表している。23年3月期営業利益は従来予想の12.2億円から15.5億円、前期比84.7％増にまで引き上げ。パチンコ・パチスロ機向けグラフィックスLSIが上振れとなるほか、メモリモジュール製品も計画を上回る販売見通しとなっているようだ。年間配当金も従来計画の63円から76円に引き上げている。収益予想は9月の大幅上方修正に続く増額となる形に。

＜2708＞　久世　1030　+126急伸。2019年3月以来の4ケタ回復となっている。前日に業績予想の大幅上方修正を発表している。23年3月期営業利益は従来予想の3.5億円から7億円にまで増額、前期は9.1億円の赤字であった。外食・中食市場における客足の回復などが主因で、コスト増負担も限定的にとどまったもよう。また、未定としていた期末配当金は12円とし、20年3月期以来の復配となる。

＜6755＞　富士通ゼ　3515　-85大幅続落。前日は、スウェーデンのニーベが同社の買収計画を中止したことが弱材料視される展開になっていたが、本日は、業績予想の下方修正が一段安につながっている。23年3月期営業利益は従来予想の180億円から150億円、前期比77.6％増に引き下げ、北米、オセアニア、インド向けなどでは、市況や天候要因により販売の伸びがスローダウンしているようだ。

＜6071＞　IBJ　723　-97急落。他社の取引を妨害した疑いがあるとして、公正取引委員会が独占禁止法違反の疑いで立ち入り検査したことが分かったと報じられている。同社は国内最大の結婚相談所ネットワーク「日本結婚相談所連盟」を運営しており、全国の結婚相談所約3700社が加盟しているもよう。2016年頃から加盟各社について、他の連盟にも加盟している結婚相談所に対し会員を紹介しないようにし、取引を妨害した疑いがあるとされている。

＜7337＞　ひろぎんホールディングス　627　-19大幅反落。前日に23年3月期の業績下方修正を発表している。純利益は従来予想の250億円から125億円、前期比45.4％減に引き下げ。第3四半期までの進捗から下振れ懸念はあったが、修正幅は想定以上とみられる。保有株式の株価下落などに伴う減損損失の計上が確定したことを修正の要因としているようだ。なお、24年3月期の計画も発表しており、純利益は275億円までの回復を見込んでいる。《TY》