シャープ、大阪チタ、スミダなど／本日の注目個別銘柄

＜9984＞ ソフトバンクG 5948 -320大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期税引前損益は5827億円の赤字となった。ビジョンファンド事業で7304億円の投資損失を計上したことが収益悪化の主因に。未上場企業の投資価値を引き下げたことが背景だが、米ナスダック指数の株価推移と比較して、損失額は想定以上と。自社株買いの発表がなかったことも売り材料となった。なお、アームの2023年内上場目標はあらためて説明されているもよう。

＜7974＞ 任天堂 5201 -423大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は1902億円で前年同期比24.7％減となり、通期予想は従来の5000億円から4800億円に下方修正した。期末配当金も109円から96円に引き下げ。スイッチのハード・ソフト販売台数見通しを引き下げているほか、為替前提レートも円高方向に見直し。通期コンセンサスは従来会社計画を上回る水準であったことから、下方修正にインパクトが強まる。

＜7832＞ バンナムHD 8609 -12続落。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は246億円で前年同期比19.1％減益となり、市場予想を120億円程度下振れる状況となっている。一部仕掛品の評価損計上が下振れの主因となっているが、新タイトルの出足苦戦、家庭用ゲームのリピートタイトル販売本数減少なども影響している。会社計画に対して第3四半期までの進捗率は高いものの、上振れが想定されていたコンセンサスは切り下がる方向に。

＜6753＞ シャープ 946 -136急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業損益は21億円の赤字、7-9月期に続く赤字計上となっている。市場予想は50億円程度への黒字転換見込みであった。通期予想は従来の250億円の黒字から200億円の赤字に下方修正、7年ぶりの赤字転落となる見通し。ディスプレイ市況の低迷が継続する中、SDP買収なども重しとなっている。想定以上の業績不振をマイナス視する動きが強まる形に。

＜6841＞ 横河電 2153 -134大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は112億円で前年同期比40.0％増益となったが、市場予想は20億円程度下振れる着地になっている。足元の受注は好調推移で、通期売上高は4275億円から4425億円に引き上げているものの、営業利益は425億円から385億円、前期比25.5％増に下方修正。価格改定の遅れによる粗利益率の悪化、販管費の増加などが下振れ要因となるもよう。

＜6976＞ 太陽誘電 4385 -175大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は64.6億円で前年同期比63.4％減、市場予想は100億円程度と。通期予想は従来の420億円から310億円にまで下方修正した。コンセンサスは従来会社計画を上回る水準となっていた。需要減少による稼働率低下で、1-3月期は赤字に転じる見通し。業績下振れ懸念は強かったものの、下振れ幅は想定以上と受けとめられた。

＜4385＞ メルカリ 3075 +124大幅続伸。前日に上半期決算を発表、営業損益は前年同期17億円の赤字に対して58億円の黒字に転換している。国内フリマの流通総額、月間利用者数が順調に拡大している。10-12月期も27億円の黒字。通期の市場コンセンサスは65億円程度であり、想定以上の進捗と評価されているようだ。なお、米国事業における流通総額の低迷は引き続き懸念材料と捉えられているもよう。

＜8252＞ 丸井G 2060 -134大幅反落。前日に第3四半期決算、10-12月期営業利益は81億円で前年同期比5.0％減と減益に転じている。市場コンセンサスも15億円程度下振れており、ネガティブな反応につながっているようだ。フィンテックの取扱高が足元で鈍化しているもようで、想定比下振れの主因とみられる。累計営業利益は305億円で同2.9％増、据え置きの通期計画410億円、前期比11.5％増に対してやや低調な形にも。

＜5726＞ 大阪チタ 3310 -335急落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業損益は26.6億円の黒字で前年同期比39.8億円の損益改善となった。通期予想も従来の30億円から35億円に上方修正。販売環境の好転が背景と。ただ、上半期実績20.2億円から上振れは想定線で、むしろ10-12月期は6.4億円の水準に鈍化しており、ネガティブな反応につながった。なお、通期経常利益は為替差損の影響で39億円から35億円に下方修正した。

＜6817＞ スミダ 1665 +180急伸。前日に22年12月期の決算を発表、営業利益は81.9億円で前期比53.8％増益となり、従来予想の72億円を大きく上回る着地になっている。為替の円安効果や製品単価の値上げ効果などが上振れの要因に。年間配当金も従来計画の36円から47円に引き上げ、前期比19円の増配となる。23年12月期見通しも、営業利益は86億円で前期比5.0％増としており、買い安心感につながっているようだ。《ST》