インソース、ヤマシンF、アイスタイルなど／本日の注目個別銘柄

＜2121＞ ミクシィ 2387 +98大幅反発。先週末に上半期決算を発表、営業利益は112億円で前年同期比23.1％増、第1四半期の同7.6％減から一転して2ケタ増となった。また、通期予想は従来の85億円から155億円に上方修正。モンスターストライクが人気IPとのコラボや新規施策とマーケティングの掛け合わせなどにより好調に推移している。なお、事業撤退損の計上などにより、純利益は従来計画の50億円を据え置いた。

＜5970＞ ジーテクト 1489 +150急伸。先週末に上半期決算を発表、営業利益は72億円で前年同期比倍増となり、第1四半期の同28.5％増から増益率は大きく拡大している。つれて、通期予想は従来の131億円から141億円、前期比29.0％増に上方修正。労務費や製造経費、販管費などが想定以上に抑制できているもよう。上振れ期待はそれほど高まっていなかったため、上方修正をストレートに評価の動き。

＜8136＞ サンリオ 4460 +510急伸。先週末に上半期の決算を発表、営業利益は53.5億円で前年同期比18.6倍の水準となり、従来計画の33億円を大きく上回る着地になっている。海外及び国内での需要が想定以上に堅調推移となっているもよう。つれて、通期計画は従来の47億円から70億円、前期比2.8倍にまで引き上げている。また、年間配当金も従来計画の20円から30円に引き上げ、前期比14円の増配となる。

＜6200＞ インソース 3430 +501ストップ高。先週末に22年9月期決算を発表、営業利益は33.7億円で前期比40.1％増、9月20日修正値の水準をやや上回った。23年9月期も37.3億円で同10.8％増と見込む。また、中期経営計画も発表、25年9月期目標は53億円としており、当面の2ケタ成長継続見通しをポジティブ視する動きが優勢に。12月末を基準日とする1：2の株式分割も発表、23年9月期配当金は実質増配見通しにもなっている。

＜6240＞ ヤマシンF 488 +80ストップ高。先週末に上半期決算を発表、営業利益は5.2億円で前年同期比41.3％減益となった一方、通期予想は従来の7億円から13.8億円、前期比2.6％増に増額、一転しての増益見通しへの上方修正にポジティブなサプライズが先行している。ちなみに、第1四半期は7割超の減益であった。原価低減活動の継続に加え、価格転嫁実行の効果で、建機用フィルタ事業の収益性が想定以上に改善するもよう。

＜5411＞ JFE 1480 +100大幅反発。先週末に上半期決算を発表、事業利益は1879億円となり、従来計画の1650億円を上振れ。通期計画は従来の2350億円から2550億円に上方修正している。スプレッドの改善が主要因となっている。厳しい収益環境下での上方修正を評価する動きが優勢に。また、中間期末配当金は従来計画の40円から50円に増額、利回り妙味への意識も高まる方向とみられる。

＜3660＞ アイスタイル 559 +80ストップ高。先週末に第1四半期決算を発表している。営業利益は2.4億円で前年同期比4.7億円の損益改善となった。据え置きの通期計画5億円に対する進捗率も47.4％に達している。想定以上の立ち上がりとして、業績上振れへの期待感が高まる状況になっているようだ。Beauty Serviceにおける店舗売上の大幅な成長、On Platformの着実な売上成長などがけん引役となっている。

＜7752＞ リコー 1035 -88大幅反落。先週末に第2四半期決算を発表、7-9月期営業利益は138億円で、前年同期比85.9％増となったが、180億円程度の市場コンセンサスは下振れた。また、通期予想は従来の900億円から850億円に下方修正した。一部部材不足トラブルの発生やICT商材不足などの影響を織り込んでいるもよう。コンセンサス比では下方修正水準にサプライズは限定的だが、一段の下振れなども警戒する動きに。

＜6941＞ 山一電機 1836 -370急落。先週末に上半期決算を発表、営業利益は66.7億円で前年同期比81.3％増となった。一方、未定としていた通期見通しを公表、営業利益は80億円で前期比4.5％の減益を見込む。市場コンセンサスは100億円近い水準であったため、ネガティブなインパクトが強まったようだ。下期は半導体市場の減速やモバイル機器市場の低迷などを想定しているもよう。なお、年間配当金は従来計画77円から87円に引き上げた。

＜9107＞ 川崎船 2332 +145大幅反発。先週末の前引け後に上半期決算を発表、直後は売り先行となったが、その後は切り返し、本日も買い優勢の流れが続いた。コンテナ船事業を主因に、通期経常利益は従来の7000億円から7100億円に上方修正、修正幅にインパクトは乏しいが、ONEを除いた自社運営事業も従来の850億円から1080億円に引き上げたことをポジティブ視された。来年度のコンテナ市況反動安の影は響軽減につながるとの見方に。《ST》