パルHD、三協立山、竹内製作など／本日の注目個別銘柄

＜1605＞ INPEX 1366 -23続落。前日のNY原油市場では、WTI先物8月限が、改めて節目の100ドルを割り込んだ。新型コロナ感染再拡大を受け中国の一部地域で再び行動制限が課されており、景気減速懸念がエネルギー需要鈍化への連想へとつながった。一方、12日に石油輸出国機構（OPEC）が発表した市場見通では、2023年の世界石油需要の伸びは供給拡大分を日量100万バレル上回る予測で、需給逼迫への思惑もくすぶり、下値は限られた。

＜8273＞ イズミ 3150 +90大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業利益は78.7億円で前年同期比0.5％増となった。据え置きの通期計画326億円、前期比6.1％減に対して、想定以上に底堅い推移と捉えられているようだ。金融事業、施設管理事業、飲食事業など、小売周辺事業の収益拡大がけん引する形となっている。なお、第1四半期実績は市場予想を10億円程度上回る水準であったとみられる。

＜5932＞ 三協立山 616 +64急伸。前日に22年5月期決算を発表。経常利益は42億円で前期比20.1％減となり、従来予想の31億円を上回る着地になった。円安による為替差益の計上などが上振れの主因に。一方、23年5月期は47億円で前期比11.9％増の見通しとしている。自動車分野を中心とする物流増や収益改善効果などによって、国際事業の損益改善を見込んでいる。なお、年間配当金も前期比5円増の20円を計画。

＜7725＞ インターアク 1772 +44大幅反発。前日に22年5月期決算を発表。営業益は11.3億円で前期比35.5％減となり、第3四半期決算時に下方修正した水準で着地。一方、23年5月期は22億円で同94.7％増と大幅増益に転じる見通し。年間配当金も前期比5円増の25円を計画。過去最高の受注残水準となっているIoT関連事業セグメントの拡大などを見込むもよう。ただ、今晩の米6月消費者物価指数の発表を控え、戻り待ちの売りから失速した。

＜5201＞ AGC 4615 -15朝高後に失速。前日に上半期業績予想の上方修正を発表。営業益は従来予想の950億円から1150億円に引き上げた。4-6月期は市場予想を40億円程度上振れる水準となる。東南アジアにおける苛性ソーダや塩化ビニル樹脂の販売価格の上振れなどが上方修正の背景だが、独ZEW景況感指数の7月期待指数がマイナス53.8と、前月から急低下し、世界的な景気後退懸念がくすぶるなか上値の重い展開となった。

＜7731＞ ニコン 1413 +26反発。一眼レフカメラの開発から撤退したことがわかったと報じられている。台数シェアでは世界第2位であるが、スマホがカメラ市場を侵しつつあり、レンズ交換式カメラの市場は縮小方向にあった。今後は、AIや画像処理技術を導入し市場で主流になりつつあるミラーレスカメラの開発に経営資源を集中するもよう。ミラーレス分野における商品開発の強化、不採算事業の撤退による収益力の向上などを期待する動きが先行へ。

＜3841＞ ジーダット 902 +150ストップ高比例配分。EXCEEDA社の最新フローティングランダムウオーク法抽出エンジンを導入した容量抽出ソルバーSuperCap RXを開発したと発表。高精度を保ったまま処理速度を約10倍から100倍向上させることが可能となるほか、使用メモリサイズも約 1/10に抑えられ、大規模フラットパネル・タッチパネルの周辺配線から画素部を含んだ全体の容量を高速、高精度に抽出することができるようになる。

＜9602＞ 東宝 5270 +305大幅反発で高値更新。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は143億円で前年同期比35.7％増となり、据え置きの通期計画380億円に対する進捗率は37.6％に達し、業績上振れへの期待が先行する展開になったようだ。『劇場版 呪術廻戦 0』、『名探偵コナン ハロウィンの花嫁』、『シン・ウルトラマン』などのヒットが好業績の背景。立会外取引による100万株を上限とする自社株買いの実施も発表。

＜2726＞ パルHD 2049 +297急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は44.2億円で前年同期比2.5倍と急拡大している。つれて、上半期計画は従来の32億円から65億円、同2.3倍に、通期予想は87億円から108億円、前期比43.6％増に上方修正している。プロモーション効果でEC売上が好調に推移のほか、想定を上回るスピードでの消費者マインド回復で衣料事業が増収増益となったようだ。足元の想定以上の販売回復をポジティブ視へ。

＜6432＞ 竹内製作 2450 +245急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は53.6億円で前年同期比27.4％の大幅増となり、通期予想は従来の127億円から161億円に上方修正した。通期の市場コンセンサスは150億円程度であったため、想定以上の上振れと評価されている。為替相場の円安進行、欧州部材不足の解消などが上振れ要因となっているもよう。受注高も2ケタ成長となっており、一段の上振れも想定される状況のようだ。《ST》