コロナ下でも伸びたとされる、ペット市場の現実

　4月22日のヤフーニュースで、『エステー、NEC・・・ペット市場に異業種 コロナ禍前より販売額11%増 参入相次ぐ』と題する青山博美氏のレポートを読んだ。記された2社が例えばどんな事業に乗り出しているのかは、表題で検索していただくとして・・・

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　コロナ禍前より販売額11％増に惹かれ、独自に調べなおしてみた。

　まずは経産省の3月11日の発表資料。難解なお役所レポートと覚悟していたが、書き出しの「皆さんは犬派、それとも猫派どちら」にいささかホッ。厚労省の元データに基づき、以下の3点から指摘されていた。

【コロナ禍でもペット・ペット用品の販売額は堅調】: ホームセンターの販売額をみると近年、増加傾向を示している。特に新型コロナウイルス感染症が拡大した2020年に増加額が大きく、前年比8.2％の増加となった。緊急事態宣言が初めて発令された第2四半期は前年同期比8.2％増、第4四半期は13.8％増。20年以降、8期連続の増加となっている。

【家計のペット向け支出額も拡大傾向】: 20年まで毎年増加。20年は前年比約2割増。21年は僅かに減少も、コロナ前に比べると前々年比12.4％の増加。20年の大幅増はテレワークで在宅時間が増えたことでペットと接することの増加や、コロナ禍における癒しを求めペットを飼育する人が増えたことなども要因の1つと考えられる。

【高水準維持のペットクリニック】: 第3次産業活動指数でみると、動物病院の動向は上昇傾向で推移している。19年には131.8と高水準になった。20年以降は弱含み横這い傾向。だが依然として高水準。新型コロナウイルス感染症の拡大にともなって、動物病院での感染を恐れて受診控えするなどの影響は僅かだったと窺える。

　お役所レポートにしては、面白く読めた。が「大本営発表？」だけを鵜呑みにしては・・・と思い、矢野経済研究所の調査データも確認してみた。こう記されていた。

　「ペット関連総市場規模（小売りベース）は1994年度以降に限ってみても、1994年度の6870億円から右肩上がりの傾向にあり、2020年度は9100億円と予測している」。ちなみに矢野経済のペット関連躁市場の構成要素は、ペットフード・ペット用品・生体・ペット関連サービス（トリミング・ペットホテル・ペットの調教訓練・ペット関連専門学校等）。ただ矢野経済では、「ペットフードやペット用品も僅かながら成長はしているが、価格下落の影響で伸びは鈍化傾向にある。市場全体の伸びはペット関連サービスと、生体（購入）の伸びによるものが多い」としている。

　こちらも、興味深く読んだ。

　エステーやNECなど異業種参入に関しては、後日「なんで進出」を取材し報告したい。（記事：千葉明・記事一覧を見る）