折れたらバブル崩壊へ　過去のバブル崩壊とFRBの我慢比べ　前編

　アメリカ10年債券金利の上昇は一向に収まらず、3月8日時点で1.6%付近へ上昇している。一方で、株価は金利の上昇と共に乱高下を繰り返しながらも、従来の上昇トレンドへと軌道修正しているかのようにも見える。

　ダウ平均株価は2月中旬以降の長いもみ合い相場から2月24日に上抜けし、コロナバブルの継続を期待させたが、その翌日と翌々日合わせて1,000ドルほどの下落。その後乱高下しながらも、3月8日の終値としては、2月24日に上抜けた32,000ドルを伺う展開だ。

　株価の乱高下については、バブルの崩壊局面で散見される値動きではあるが、今回は下落局面があってもあくまでも一時的な調整であり、本格的なバブルの崩壊とはならないという見方も多い。それは、「金融不安が明確に見えていない」ことが理由だ。

　過去のバブルといえば、元号が平成に入ってから引き起こされた日本独自のバブル崩壊であろう。1973年頃から続いていた経済成長が1986年頃からバブル景気となり、たったの3年間で日経平均株価を10,000円から40,000円近くまで押し上げたのだから、明らかなバブル状態であったといえる。

　そしてバブルの崩壊は、そんな株価や地価の異常な高騰を抑えるために行われた、1990年の「政府や日本銀行主導の金融政策」がきっかけであった。具体的には、（1）土地の購入を目的とした融資への規制、（2）公定歩合（過去に採用されていた日本銀行の基準金利）を2.5％から6.0％へ引き上げ、（3）土地への課税など、明らかにハードランディングな金融引き締めである。

　実態経済とはかけ離れていく過熱状態から目を覚まさせるために、人為的に介入したという意味では成功だったのかもしれないが、株価の下落幅は約25,000円にも及び日経平均株価は15,000円近くまで落ち込むなど、売りが売りを呼ぶ明らかな暴落であったことは事実だ。

　その後は1997年のアジア通貨危機、2000年のアメリカドットコムバブル崩壊、2007年のリーマンショックと、世界のバブル崩壊と共にその回復を阻まれてきたという過去があるが、これらバブル崩壊の全てにおいて共通する特徴がある。（後編に続く）（記事：小林弘卓・記事一覧を見る）

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