トレジャー・ファクトリーは反発の動き、21年2月期は新型コロナ影響だが22年2月期回復期待

　トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開している。21年2月期は新型コロナウイルスの影響で減収減益予想だが、第1四半期をボトムとして回復基調であり、通期上振れ余地がありそうだ。さらに22年2月期の収益回復を期待したい。株価は安値圏でのモミ合いから上放れの動きを強めている。出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第2四半期(6～8月)の構成比が小さい季節特性がある。

　20年3月末時点の店舗数は、グループ合計192店舗(タイの3店舗を含むトレジャー・ファクトリー65店舗、トレファクスタイル53店舗、トレファクスポーツ5店舗、ユーズレット7店舗、ブランドコレクト3店舗、トレファクマーケット1店舗、カインドオル41店舗、ゴルフキッズ17店舗)である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長(大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間10～20店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・EC販売・宅配買取などの相互利用)、海外市場での成長(タイ3店舗の収益化、他国への展開)、リユース周辺事業・新規事業への投資(引越事業のトレファク引越、BtoBオークション事業のトレファク、ECドレスレンタル事業のCariru、不動産仲介事業のトレファク不動産)を推進している。

　19年1月にシステム開発のデジタルクエストを子会社化、20年2月にAIアプリのXZ(クローゼット)運営のSTANDING　OVATIONと資本業務提携した。20年10月には総合不動産会社のビーロットと業務提携、静岡県内でリユースショップ直営店12店舗を展開するピックアップジャパンを子会社化した。

　21年1月には台湾に現地法人を設立(21年4月予定)すると発表した。タイに続いて海外展開を推進する。またSDGsの一環としてプロサッカークラブ「FC東京」とクラブスポンサー契約を締結した。

■21年2月期は新型コロナ影響だが22年2月期回復期待

　21年2月期の連結業績予想(期初時点では未定、10月13日に公表)は、売上高が20年2月期比4.3%減の183億08百万円、営業利益が88.2%減の1億11百万円、経常利益が84.0%減の1億59百万円、当期純利益が99.0%減の5百万円としている。配当予想は7円減配の10円(第2四半期末2円、期末8円)である

　第3四半期累計は、売上高が前年同期比4.5%減の134億28百万円、営業利益が99.9%減の1百万円、経常利益が91.8%減の62百万円、四半期純利益が75百万円の赤字(前年同期は5億27百万円の黒字)だった。第1四半期に新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言で店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けたため、累計ベースで減収減益だった。

　ただし四半期別に見ると、第1四半期は売上高が39億59百万円で営業利益が2億21百万円の赤字、第2四半期は売上高が44億17百万円で営業利益が41百万円の赤字、第3四半期は売上高が50億51百万円で営業利益が2億64百万円の黒字だった。緊急事態宣言発令で大きな影響を受けた第1四半期をボトムとして回復基調である。

　季節要因で利益の出やすい第1四半期に新型コロナウイルスの影響を大きく受けたため通期減収減益予想を据え置いたが、第1四半期をボトムとして回復基調であり、第3四半期に営業利益2億64百万円を計上していることを考慮すれば、通期利益予想に上振れ余地がありそうだ。さらに楽器や酒類など取り扱いジャンルの強化、オークション事業の強化も推進しており、22年2月期の収益回復を期待したい。

　なお月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、21年1月は全店101.7%、既存店99.6%だった。気温低下で冬物家電の需要が高まり、生活家電が好調だった。家具、ホビー用品、スポーツ・アウトドア用品、AV家電も順調だった。ただし緊急事態宣言再発出による消費者の外出自粛の影響で衣料の販売が減少した。新規出店は7月1店舗、9月2店舗、10月2店舗、11月1店舗となっている。

■株主優待制度は2月末の株主対象

　株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象として実施(詳細は会社HP参照)している。

■株価は反発の動き

　1月13日発表の自己株式取得(上限15万株・1億円、取得期間は1月28日に延長を発表して21年1月14日～21年2月12日)については、2月12日時点で累計10万3100株を取得して終了した。

　株価は安値圏でのモミ合いから上放れの動きを強めている。出直りを期待したい。2月18日の終値は817円、今期予想連結PER(会社予想連結EPS44銭で算出)は約1857倍、今期予想配当利回り(会社予想10円で算出)は約1.2%、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS407円13銭で算出)は約2.0倍、時価総額は約95億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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