【米国株】コロナ環境下で調整も中長期的な成長性見込まれるウォルト・ディズニー

　日本の株式市場でディズニーといえばオリエンタルランド（4661）を思い浮かべる人が多いだろう。新型肺炎流行の影響で、テーマパーク事業をはじめ観光業は大きな打撃を受けていることも報道されている。

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　新型コロナウイルスの世界的流行の影響で、本家本元の米国ウォルト・ディズニー（DIS）もオリエンタルランド同様に、テーマパーク事業や映画興行収入等への悪影響は免れないだろう。しかし、ウォルト・ディズニーにはオリエンタルランドにはない強みがある。

　ディズニーはディズニー+（プラス）、hulu（フールー）、ESPN+（プラス）といった有料動画配信サービスを提供している。中でもhulu（フールー）は日本でもよく耳にする動画配信サービスの名前ではないだろうか。自宅で待機する時間が増える中、映画やドラマなどを見て過ごしている人も多いことだろう。特に米国では有料の動画配信サービスに入会することは、生活する上で必須とも言えるくらい浸透している。

　ディズニー+は、ディズニーのほか、マーベル、ピクサー 、ナショナル ジオグラフィック、21世紀フォックスの映画やオリジナル作品を提供しており、月額7ドル程度で視聴できる。会社計画によると、会員数は2024年でおよそ7,000万人にまでなると予想されている。

　日本でもお馴染みのhuluは、オリジナルの番組をはじめテレビの番組に強みを持っている動画サービスで、ESPN+はスポーツ専門チャンネルのESPNでは放映されていないスポーツプロリーグの試合や、各種スポーツのカレッジリーグの試合を視聴できる。

　中でも2019年11月12日からサービスを開始したディズニー+が、会社予想を上回るほど好調で、中長期的に新しいディズニーの収益の「柱」に成長すると目されている。

　先んじてサービスが始まった米国、カナダ、オランダでは、開始翌日に申込者が1,000万人を超え、2020年2月時点での会員数は3,000万人に。3月24日以降は西欧8カ国とインドで配信が開始され、4月8日には申込者数が5,000万人を超えたと発表された。2020年の下半期には日本やラテンアメリカ各国への展開が計画中で、前述した会社計画よりも前倒しで会員数を獲得できることは確実だろう。

　FOX買収やコロナのパンデミックが影響し、テーマパーク事業や映画製作事業に影を落とし、業績見通しは悪化し減益が続くと予想される。だが一方で、コロナショックによりディズニー+をはじめとした動画配信サービスの会員数は増加している模様。

　短期的な株式の値動きは、5月5日予定の次回決算発表次第な部分はあるが、中長期的には動画配信サービスの牽引による成長が期待される。ウォルト・ディズニーの52週高値は153.41ドル、52週安値は79.07ドルで、直近の終値は101ドルほどだ（4月24日）。

　家で過ごすことが増えても、ディズニーの「コンテンツ力」は失われないであろう。コロナの不安が払拭されテーマパークが再開されると、以前の株価水準以上になる可能性がある。ウォルト・ディズニーに将来の株高を実現させる力は十分備わっている。（記事：高木祐二・記事一覧を見る）