キヤノンが高い、「新型コロナウイルス迅速遺伝子検出システム」行政検査可能に

■キヤノンメディカルシステムズが長崎大学と共同開発

　キヤノン<7751>(東1)は3月27日、反発基調となり、取引開始後に4%高の2477.5円(104.0円高)まで上げて再び出っている。

　キヤノンメディカルシステムズが3月26日付で、長崎大学と共同開発した新型コロナウイルス迅速遺伝子検出システムが行政検査として実施可能になったと発表。注目されている。

　発表によると、キヤノンメディカルシステムズと長崎大は、遺伝子増幅法である蛍光LAMP法を用いた「新型コロナウイルスRNA検出試薬　Genelyzer　KIT」を開発し、これを用いた迅速遺伝子検出システムの評価結果が」陰性一致率100%、陽性一致率90%以上」となった。これにより、本システムを行政検査に使用することが可能になった。

　キヤノン本体の業績への寄与は微々たるレベルとみられるが、新型コロナウイルスに関連する取り組みはいま株式市場の最大の注目テーマであるため物色が強まっている。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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