マツダ、スカイアクティブEVとも言うべき独自電動車戦略はBEV+3バージョン

　マツダがEVについて動き出している。マツダのEVはトヨタとの共作ではなく、すでに独自に動いていた。BEV開発については2018年10月に明らかにしており、CX-30をベースとしたプロトタイプを2019年に入って公開していた。生産ベースのクルマについては東京モーターショーでの発表を公言していた。

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　北米向け自動車ニュースサイトAutomotive Newsは、「マツダはEVを2020年から発売する」と丸本社長の話として伝えており、10月24日から開催される東京モーターショーで、マツダが量産モデルを発表することは確実とみられる。

　注目すべきは、そのラインナップだ。BEV（純粋電動車）はもちろんのこと、マツダのロータリーエンジンを活かしてレンジエクステンダーを作り、航続距離が求められる市場に対応している。

　プラグインハイブリッドでは、バッテリー容量を拡大してモーター走行の距離を延長している。さらにシリーズハイブリッドでは、ロータリーエンジンが発電している限り走行可能にし、これまでのHV市場に対応している。ここにきて、小型軽量のロータリーエンジンの強みを活かしている。

　このマツダ独自の「スカイアクティブEV」とも言うべき開発バリエーションは、生産システムの狙いをみれば明確だ。マツダは、「充電インフラの整っている市場」と「まだまだガソリンスタンドに頼っている市場」のどちらの条件でも、同一車種を生産しているがごとく振舞える体制をとっている。これで、「混流生産」「スウィング生産」などを可能として、サプライチェーンも含めて標準化してきている。

　この点ではトヨタの「TNGA」に匹敵するのだが、全体の動きはトヨタに先行していると言える。今後の世界戦略でトヨタとの協調を進めるとしても、マツダは「プレミアム」ブランドとしての立場を築きたいのであろう。

　現在、マツダの利益率は3%を切って2%台ギリギリであると思われる。「スカイアクティブ」と称する技術開発の方向性は正しいと思われるのだが、販売施策が思わしくないのであろうか、利益率に結び付いていない。

　スバルが北米で展開する「LOVEキャンペーン」を参考に、ユーザーを巻き込んだ販売体制を築いてはどうなのであろう。特に、ロータリーエンジンの特性を信奉するユーザーを巻き込むと良いのであろう。すると、おのずから「ロータリースポーツ」の再登場が期待されるだろう。（記事：kenzoogata・記事一覧を見る）