パチンコ関連機器市場、2017年は大幅な減少　今後も縮小の見込み

　パチンコ業界が日本のエンターテイメント業界で大きな役割を果たしていたことは事実だ。その一方で、裏経済との関わりやその他様々な好ましくない噂も存在していた。2018年からパチンコ業界に強い規制がかけられるようになった。これに関連し業界の様子も大きく様変わりして行くであろう。

　11日、矢野経済研究所が2017年度のパチンコ関連機器市場の調査結果を公表している。2017年度のパチンコ関連機器市場は前年度比で85.5%の8574億円で1,452億円の大幅マイナスとなった。

　パチンコ関連機器の市場は近年縮小傾向で推移しており、13年度には1兆3097億円市場であったものが16年度は1兆26億円まで縮小し、昨年度17年度にはついに1超演台を割り8574億円の大幅な縮小となっている。

　縮小幅が特に大きいのは今回強い規制の対象となったパチスロ機で、13年度に4774億円であったものが17年度には2434億円まで半減しており、16年度と比べると17年度は68.1%と極めて大きな落ち込みだ。

　パチスロ機市場が大幅な縮小となったのは先に言及したとおり、メーカーの自主規制により射幸性を抑制させた5.9号機の稼働状況が著しく低迷したことで、パチンコホール経営企業のパチスロ機への投資が強く抑制されたことによる。パチスロ機のみでなくパチンコ機器は近年製品あたりの販売ロットが急激に低下傾向を示しており、製品によっては単体で黒字を確保できない状況も少なくないようだ。

　周辺設備機器はパチンコホールの新規出店やリニューアルが需要の契機となるが17年度においては新規出店件数がわずか149店舗で最低の件数となり、更にはその内で新規設備が導入されない出店が120店舗を占める状況だ。

　こういった状況の中、周辺設備機器の市場も縮小傾向で推移している。本年2月の遊技機規則の改定ではパチンコ機に6段階の設定機能が認められた。パチスロ機と同じように設定配分によってホールが任意で出玉を演出できるため、パチンコファンに向けて新たな遊び方を提供できることになる。

　この点で新規則のパチンコ機が既存のパチンコ機よりも客を引き込むチャンスにもなり得る可能性と言われ、これが今後、新台販売機の主役となることができれば、パチンコ機器関連市場の復活の可能性も高いと言われている。(編集担当:久保田雄城)

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