Vテク、神戸鋼、カプコンなど／本日の注目個別銘柄

<7717> Vテク 30000 +2050大幅続伸。複数の海外大手ディスプレーメーカーから、製造装置を約170億円で受注したと発表している。今期業績見通しへの影響は軽微であるが、来期以降の業績に貢献する見通しとしている。今回の受注額は年間売上高の約4分の1の水準に当たる。今期は営業利益ベースで前期比121％増の大幅増益見通しとなっているが、来期の高成長継続期待などへとつながる形に。

<5406> 神戸鋼 1028 -82大幅反落。検査データ改ざん問題を巡って、川崎会長兼社長、アルミ・銅事業部門を担当する金子副社長の辞任など、経営陣の刷新方針を発表。また、データを改ざんした製品が、これまで公表していた525社とは別に、新たに163社に出荷していたことも発覚。米司法省が調査に乗り出しているほか、米国の消費者が同社などを相手に連邦裁判所に損害賠償を求めるなど、国際問題に発展している状況を改めて嫌気する動きに。

<4324> 電通 4715 +120大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も4620円から6270円に引き上げている。19.12期からEBITDAは拡大局面に入ると想定、5期間のEBITDA予想を年平均5.2%増と安定成長予想に上方修正しているようだ。EBITDA拡大局面入りに伴う収益予想は、現在の株価には織り込まれていないと指摘。

<6203> 豊和工 1255 -302大幅反落で下落率トップ。北朝鮮は非核化問題の協議や米朝関係関係正常化のため、米国と対話する用意があると表明、対話が続いている間は核実験や弾道ミサイル発射を凍結する考えも示しているもよう。北朝鮮有事リスクの後退と捉えられており、緊張関係の高まりとともに株価が上昇してきた防衛関連には、手仕舞い売りの動きが優勢に。なお、石川製作所なども本日は下げが目立っている。

<4004> 昭電工 4545 -290大幅反落。海外募集で600万株の自己株処分を実施すると発表、目先の需給懸念が先行する展開になっている。処分株式数は発行済み株式数の約4％の水準、処分価格は4544円で、5日終値に対して6.02％ディスカウントされている。手取り概算で約253億円を調達することになるが、SGLGE買収に伴う借入金の返済や各種設備投資などに充当するもよう。

<9697> カプコン 4500 +180大幅続伸。3月31日時点の株主に対して、1：2株の株式分割を実施すると発表している。効力発生日は4月1日で、最低投資単位は従来の半分になる。株式の流動性向上や投資家層の拡大につながるとして、先回り買い的な動きが先行しているようだ。信用取組状態も良好であり、売り方の買い戻しの動きなども急がれる状況とみられる。

<8473> SBI 2622 +133続伸。JPモルガン証券では投資判断を新規に「オーバーウェイト」、目標株価を3000円としている。最近では事業の集合体として事業ポートフォリオが安定してきていると評価。大手金融機関に投資するよりはリスクは高いが、潜在価値が高い事業が将来的に価値を実証することで、株価上昇余地は大きいとみているもよう。なお、2018年は投資する複数のIPOが計画されているようだ。

<1801> 大成建 5360 +130続伸。SMBC日興証券では、建設セクターの業種格付けを「中立」から「強気」へ引き上げている。割安感が強まってきていること、今期予想並みの営業利益水準が21.3期まで継続するとみられること、徐々に株主還元の強化が進むと想定されることなどを評価。個別では同社の投資判断を「2」から「1」に格上げ、堅調な業績と相対的に高水準の株主還元を評価して、セクターのトップピックとしているようだ。

<9201> JAL 4215 +33反発。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も4100円から4900円に引き上げている。「株価が大きく下落した場合に限り少額」実施されるとしていた自己株取得の想定を、中期経営計画を踏まえ「年平均300億円程度」に修正しているもよう。4000億円超の手元資金の活用方針がより明確になったことで、再評価余地は大きくなったとしている。なお、UBS証券では全日空の投資判断は格下げしている。

<3445> RSテクノ 6880 -1290大幅反落。公募増資の実施などを発表しており、株式価値の希薄化や目先の需給懸念が売り材料視されている。122万株の公募増資、39.8万株の売出、上限24.2万株のオーバーアロットメントによる売出を実施する。発行済み株式数は最大で約13％増の増加見込み。発行価格は13日から15日の間に決定する。なお、調達資金は借入金の返済や再生ウエハー増産にかかる設備投資資金などに充てるもよう。《DM》