【木村隆のマーケット＆銘柄観察】ＴＯＴＯは足元を離れた中期的な視線での評価替えを待つ

　ＴＯＴＯ＜５３３２＞（東１）は調整色を強めているが、まさに絶好の仕込み場提供場面と言える。整理色を強めるきっかけになったのは、今２０１５年３月期の営業利益が３７２億円と前年同期比２１％ダウンの見通しが明らかになったこと。主要企業の好業績との対比で失望感が強まり、処分売りが先行している。

　今期の減益は消費税率の引き上げに伴う前期の駆け込み需要の反動及び、システムキッチンの新規受注停止による影響などによるもの。３月に、システムキッチンに納期遅延が発生したため、一時的にシステムキッチンの新規受注を停止している。この納期遅延は、消費増税前の駆け込み需要などにより、受注が急激に増加したこと、新型品の生産に不具合が生じたこと、併せて在庫管理システムおよび物流の一部に混乱が生じたことに起因したもの。現在、早期の受注再開に向けて、対応を進めている。

　事態は解決方向に動いているだけに、一方的な悪材料織り込み後は、現在一顧だにされていない新中期経営計画の成長性に市場の関心が向かうことになりそう。

　今回の新中期経営計画は、２０１８年３月期の最終年度に営業利益６１０億円（前３月期３７２億円）の達成を目指す。国内では市場の成長を想定しているリモデル向けでは、戦略強化・シェアアップにより、今３月期に比べ１７％の伸長を計画している。

　需要の増大が見込まれるパブリックリモデルへの戦略も強化する。２０２０年に東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、飲食店や物販店、観光施設、宿泊施設などのトイレをユニバーサルデザイン（すべの人にとって快適に利用できるデザイン）化する需要を取り込むほか、高齢者施設や病院などのリモデル需要拡大に対応していく方針だ。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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