11月の薄型テレビ販売金額が28カ月ぶりのプラスに、2011年7月のアナログ放送停止以来=GfK調査

【12月17日、さくらフィナンシャルニュース=東京】 ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(本社:東京都中野区、以下「GfK Japan」)が17日に発表した「2013年の薄型テレビ販売および市場展望」によると、2013年11月の薄型テレビ販売金額がアナログ放送が停止して以来、28カ月ぶりにプラスに転じたことがわかった。

　2013年11月の薄型テレビ販売は、数量ベースでは前年比12%減とマイナス成長が継続するものの、金額ベースでは同8%増と、アナログ放送が停止した2011年7月以来、28カ月ぶりにプラスに転じた。50インチ以上の大画面テレビや4Kテレビの販売が拡大し薄型テレビの平均価格が上昇した結果だという。

　また、市場展望では、薄型テレビの通年販売台数は2013年の620万台を底に回復に転じると予測。2014年には、エコポイント制度やアナログ放送停止波にともなう特需の反動減が和らぐことから、前年比2%増の630万台と、4年ぶりのプラス成長になるという。

　金額規模の成長に貢献している4Kテレビの販売動向をみると、50インチ以上の薄型テレビに対する構成比は、2013年11月に、数量ベースでは12%、金額ベースでは27%と、ともに過去最大となった。年末商戦ではさらなる拡大が期待され、2013年通年の4Kテレビの販売台数は3万台を見込む。ただし、4Kテレビは認知度は高いものの、購入を予定している人は28%と多くはない。GfK Japanは、その理由として、価格が高いことや55インチ以上の製品しかないこと、モデルラインアップが少ないことなどを挙げている。【了】

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