【木村隆のマーケット＆銘柄観察】東芝プラントは受注拡大を評価、中期経営計画も見直しの材料

　　東芝プラント <1983> が復権相場へ踏み出してきた。今２０１４年３月期の９月中間決算は、経常利益が４６億２７００万円と、前年同期比３１％の減益となった。発電システム部門が、国内では原発停止に伴う火力発電設備等の案件が一巡、海外でも前年同期に比べ減少したことが響いた。

　　決算発表前の１０月１８日に１７９８円の年初来高値に買い進まれたが、これは通期の増額などの好業績期待が背景にあった。従って、決算発表直後から失望売りが広がり、下降トレンドに転換した。しかし、高値から２割押しに当たる１２月５日の安値１４４８円で底打ち感が強まり、以後順調な価格値戻し場面に発展してきている。

　　今３月期通期については経常利益１６５億円と、前期比横ばいの見通しを据え置いている。ただ、足元の受注高が順調に拡大している。中間期の全社の受注高は２０００億円から２２５０億円に増額されており、発電システム部門は火力発電設備の増加から１０３５億円から１１７５億円へ、社会・産業システム部門はメガソーラーなど国内の一般産業分野を中心に増加し９６５億円から１０７５億円に見直された。そのため、アナリスト筋は、今期は会社側見通しを上回る上振れ着地を想定しており、そうした見方が今後市場の認知を獲得していくことになりそう。

　　また、「利益ある持続的成長を続けるエクセレントカンパニー」の実現に向け、今期を初年度とする１３中期経営計画を策定した。「利益ある持続的成長の実現」のほか、「ＢＣＭ（東芝経営管理手法）経営によるイノベーションの追求」、「ＣＳＲ（企業の社会的責任）経営の遂行」の３つを基本戦略に掲げ、これらに基づく具体的諸施策を推進していく。最終年度の２０１６年３月期には経常利益１８０億円（スタート前の２０１３年３月期は１６４億９７００万円）の確保を目指す。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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