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注目銘柄ダイジェスト(前場):三井不動産、大成建設、タカラバイオなど
*11:36JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):三井不動産、大成建設、タカラバイオなど
三井不動産<8801>:2813円(前日比+70円)
買い先行。現在は不動産セクターが唯一の上昇となっている。前日は東京都心のオフィス空室率低下にもポジティブな反応は限定的であったが、本日は全般的に見直しの動きが優勢となってきている。UBSでは不動産セクターへの強気の見方に変化無しと判断。最近では債券市場も落ち着きを取り戻す兆しがあるほか、中・長期では、景気回復による賃料上昇が見込めるなら金利上昇は大きなリスクでないとも指摘している。
大成建設<1801>:312円(同+7円)
しっかり。クレディ・スイス(CS)では建設セクターの投資判断を「アンダーウェイト」から「マーケットウェイト」に引き上げ、ゼネコン各社が採算重視姿勢に転じたことを評価としている。個別では、同社の投資判断を「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価を290円から420円に引き上げ。来期からの建築事業の採算改善期待、東北の復興需要の増加などを、株価が今後織り込んで行くと判断しているもよう。
太陽誘電<6976>:1430円(同-183円)
さえない。メリルリンチ(ML)では前日、目標株価を1690円から1790円に引き上げているが、今期会社計画にはダウンサイドリスクがあると指摘している。納入シェア拡大を狙うスマホに対する最終需要鈍化リスク、SAW/FBARデバイス市場における競争環境の厳しさなどを考慮、今期営業利益は会社計画200億円に対して180億円と予想。第2四半期以降の電子部品需要急拡大を前提にしていることもリスク要因と。
富士通ゼネラル<6755>:941円(同+19円)
しっかり。SMBC日興証券では前日、投資判断を新規に「1」、目標株価を1350円としている。省エネ空調への世界的な需要の高まりを背景に堅調な業績拡大が見込まれること、消防無線のデジタル化特需の終了後も情報通信システム・電子デバイス事業は安定した収益が見込まれることなどから、アップサイドポテンシャルは大きいと判断しているようだ。
コナミ<9766>:2255円(同+39円)
しっかり。野村では投資判断「バイ」でカバレッジを再開、目標株価を2850円としている。海外向け投資費用の減少によるコンシューマーゲーム事業の損益改善、売上ミックスの変化によるeアミューズメント事業の採算改善、カードゲーム事業の復活、遊技機事業の採算立て直し、「メタルギアソリッド5」投入効果などから、今・来期と高い営業増益率が見込まれると評価。また、みずほ証券でも目標株価を2200円から2900円に引き上げ、カジノ関連のポジティブニュースフローは今後も続くと。
神鋼環境<6299>:850円(同-185円)
大幅安。ミドリムシで体内に油脂を多く含む種類を発見したと発表後は連日の急伸、前日まで5日連続でのストップ高を演じていたが、5営業日での上昇率は3.5倍にも達し、1000円大台乗せでの達成感、週末要因に伴う換金売り圧力の強まりもあり、短期資金の利食い売り圧力が強まる状況に。個人投資家のマインド悪化を背景に、本日は新興市場のみならず、2部市場でも急落する銘柄が多く見受けられている。
ヤフー<4689>:45400円(同-100円)
底堅い。野村では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も36000円から60000円に引き上げている。PCからスマホへの構造改革の迅速な対応でスマホ広告の離陸本格期を迎えていること、プレミアム広告は消費増税の駆け込み需要などによる広告需要の本格的回復の恩恵を受けるとみられることなどを評価。今期営業利益は従来予想の1910億円から2200億円に上方修正しているもよう。
アルチザ<6778>:26010円(同-2290円)
大幅続落。12年8月-13年4月期営業損益は1.6億円の赤字、最終損益は8900万円の赤字となったことが嫌気されている。国内通信機器メーカーの高速データ通信LTE向け研究開発投資が想定より遅れ、計測器の販売が落ち込んだことが背景。なお、2-4月期については、営業損益が0.8億円の黒字となっている。
ファーマF<2929>:87200円(同-10800円)
大幅安。今期営業利益見通しを1.0億円から1.3億円へ、最終利益見通しを1.5億円から2.0億円へとそれぞれ上方修正したことが材料視され、買い先行でスタート。今春からのマレーシア、北米での鶏卵抗体の事業開始、収益性の高い機能性素材の販売が国内外で好調に推移したことが背景。また、為替差益の増加も利益の押し上げ要因となったようだ。ただ、バイオ関連株が軒並み急落していることが重しに。
J・TEC<7774>:427500円(同-69500円)
一時ストップ安。同社やセルシード<7776>など、再生医療関連株に換金売りが膨らんでいる。一部で、政府・与党は、iPS細胞を使った再生医療製品などについて審査手続きを簡素化し、早期実用化を可能にする薬事法改正案と再生医療新法案について、今国会の成立を断念する方針と伝わったことが嫌気されている。本日は地合い悪化を背景にバイオ関連株が全面安となっているが、政策期待の後退も再生医療関連の重しに。
タカラバイオ<4974>:2204円(同-396円)
急落。同社のほか、ナノキャリア<4571>やMDNT<2370>、カイオム<4583>など、バイオ関連株が軒並み売り気配からのスタートとなっている。昨日の急落による需給悪化、急速な円高進行など外部環境の先行き不透明感が強まる中で、換金売りが膨らんでいる。信用取引の追い証発生に伴う換金売りも懸念される中で、押し目買い意欲は強まりづらい状況に。
《KO》
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