【編集長の視点】ディジタルメディアプロフェッショナルは業績黒字化で下げ過ぎを訂正し安値水準から底上げへ

＜銘柄ウオッチ＞

　ディジタルメディアプロフェッショナル＜３６５２＞（東マ）は、全般相場が大きく急落した影響を受け２５日移動平均線を突っ込み年初来安値６２６円目前まで調整したが、今３月期業績が、収支トントンと持ち直す実態面や、ＰＢＲ０．６倍の投資採算面から下げ過ぎであり、逆張り余地を示唆している。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）から「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」の助成金交付が決定した今年３月にストップ高した急伸特性も、支援材料視されよう。

　同社の業績は、前期に減収赤字となったが、今年３月の再下方修正値を上ぶれ純利益は、１億１５００万円の赤字（前々期は１億８８００万円の黒字）にとどめた。続く今３月期業績は、売り上げ８億円（前期比１１％増）と増収転換し、経常利益は収支トントン（前期は３６００万円の赤字）、純利益も収支トントンの持ち直しを予想している。前期は、グラフィック関連の主力のＩＰコアライセンス事業で、複数の国内大手コンシューマー製品顧客へ新規ライセンス契約を締結するとともに、既存顧客との新製品分野でのライセンス契約も結んだが、新規ライセンス契約の一部に遅れが生じ、技術開発面では、次世代ＬＳＩの開発開始による開発費用の負担増も加わり赤字となったが、ただ赤字幅は、ＮＥＤＯの助成金９９００万円を計上し縮小した。これに対して今期業績は、既存のＩＰコアライセンス事業で新規ライセンスを獲得し既存顧客へのサポートを継続するとともに、「ＭＡＥＳＴＲＯ」やシステムＩＰなどの独自の差別化技術を組み込んだ高付加価値サービスを提供して増収転換・収支トントンを予想している。

　株価は、ＮＥＤＯ助成金交付決定でストップ高し、今年３月の前期業績再下方修正で年初来安値まで突っ込んだものの、即８１０円高値まで反発するなど急伸特性を誇っている。今回は、今期業績発表に全般市況の波乱が重なって年初来安値目前となっているが、この急伸特性を発揮してＰＢＲ０．６倍の下げ過ぎを訂正、リバウンド幅を拡大しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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