【編集長の視点】下値固め完了のアスカネット、「ＡＩ事業」Ｉ実用化で業績変貌へ

＜銘柄ウオッチ＞

　　アスカネット <2438> （東マ）は、７月２５日につけた株式分割権利落ち後安値６０５円に並ぶ下値固めをほぼ終了、今４月期業績の減益転換予想を織り込み済みとして、３次元（３Ｄ）映像を空中に結像させるエアリアルイメージ（ＡＩ）事業が、いよいよ試作品の提供など実用化段階に入ってきたことを手掛かりに下げ過ぎ訂正買いが再燃する展開が想定される。

　　ＡＩ事業は、従来技術と次元を異にする先進技術で、これは、同社の株価が、同事業開始を発表した昨年２月に１３万６４００万円（株式分割落ち前）まで２．３倍化したことでも明らかである。同社はこの発表以来、新市場の成長にチャレンジ、受動系、能動系両面での技術開発・実用化開発を推進、能動系の３Ｄテレビ開発では映像が前方に飛び出し、奥行きで３Ｄ映像を表示する現在の３Ｄ方式より立体感を鮮明化、３Ｄテレビの主力に置き換わる可能性も秘めている。

　　受動系では、前期に「Ｊａｐａｎ　ｓｈｏｐ　２０１２」などの展示会に３回出展するとともに、大手企業などからの引き合いに応じて２０社以上に試作品を受注・提供したが、今期は、約６０００万円の研究開発費を投資、マーケティング専任担当者も新規採用して量産化開発を急ぐとともに、能動系１号機に向けてトライする。

　　株価は、今期純利益が、前期以来の積極的な設備投資、これに伴う減価償却費負担などから前期の過去最高から３億６５００万円（前期比１４％減）と減益転換を予想、今期第１四半期業績も続落着地したことで分割権利落ち後安値水準の６００円台固めが続いている。それでもＰＥＲは７倍台、ＰＢＲは０．８倍と下げ過ぎであり、ＡＩ事業による高変貌期待からは買い妙味を示唆している。（本紙・編集長浅妻昭治）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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