【アナリストの眼】日本電線、収益改善基調に注目、太陽光関連拡大

【今、この銘柄】

　　計装・制御用および防災用の電線が主力の日本電線工業 <5817> （大２）は、生産拠点集約などの事業構造改革を進めている。高シェアの警報用電線の需要は増加基調であり、太陽光発電システム用ケーブルの拡販も寄与して、収益改善基調であることに注目したい。

　　なお９月１８日には、中国・上海に現地企業と合弁会社を設立（設立は１２年９月予定、事業開始は１２年１１月予定）すると発表した。アジア市場も視野に入れてＦＡ（ファクトリーオートメーション）用ケーブルの販売を強化する模様だ。

　　今期（１３年２月期）通期業績（非連結）見通しについての会社予想は、売上高が前期比４．３％増の４８．０億円、営業利益が同３８．９％増の２．０億円、経常利益が同３６．４％増の２．１億円、純利益が２．０４億円（前期は３．７１億円の赤字）としている。１２年１２月までに大阪工場を閉鎖して兵庫工場に生産を集約する計画で、今期は移転・集約に伴う一時的な費用が発生するが、移転・集約後は生産効率の大幅改善が期待され、来期（１４年２月期）の収益改善に繋がりそうだ。

　　株価の動きを見ると、８月末から９月上旬にかけて急落する形となり、９月１４日には一時２７５円まで下落する場面があった。しかし３連休明けの１８日の取引時間中には前日比１７円（６．０８％）高の２９７円を付ける場面もあり、急反発している。１８日の終値２９０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ４３円７８銭で算出）は６～７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７円で算出）は２％台、実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ９３４円９２銭で算出）は０．３倍近辺となる。

　　週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んで調整局面のようだが、日足チャートで見ると１８日に急反発したことで、目先的にはリバウンドの局面となりそうだ。収益改善期待や低ＰＢＲに再評価の余地があり、中国での合弁会社設立なども材料視される可能性があるだろう（本紙・シニアアナリスト水田雅展）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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