【株式市場を検証】警戒感強く主力銘柄総崩れ、日銀金融政策決定会合通過で材料出尽くし

【日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに大幅続落】

■東証１部市場の売買代金は３営業日連続で１兆円を上回る

　　１日は下落した。日経平均株価は前日比１６９円９４銭（１．７８％）安の９３５０円９５銭、ＴＯＰＩＸは前日比１４．７８ポイント（１．８４％）安の７８９．４９となり、いずれも大幅続落した。

　　日経平均株価は２月１６日（９２３８円１０銭）以来の安値水準、ＴＯＰＩＸは２月１４日（７８６．８０）以来の安値水準だった。日銀金融政策決定会合を通過して材料出尽くしとなった前週末の流れを引き継ぎ、前日の海外市場で為替が円高方向に傾いたことも嫌気された。

　　日経平均株価の日中値幅は１３９円４６銭だった。東証１部市場の売買代金は概算で１兆１５７４億円となり、前日の１兆４９２９億円に比べて減少したが、３営業日連続で１兆円を上回った。

　　前日４月３０日の米国株式市場は下落した。ダウ工業株３０種平均株価は前日比１４ドル６８セント（０．１１％）安の１万３２１３ドル６３セントと５営業日ぶり小幅反落した。スペインＧＤＰの２四半期連続のマイナス成長に加えて、米３月個人消費支出や米４月シカゴ購買部協会景気指数など低調な経済指標が弱材料視された。ただし追加緩和期待が高まり下値は限定的だった。

　　Ｓ＆Ｐ５００株価指数は前日比０．３９％安と５営業日ぶり反落、ナスダック総合株価指数は前日比０．７４％安と４営業日ぶり反落した。

　　米３月個人所得は前月比０．４％増加となり、２月改定値の同０．３％増加（同０．２％増加から上方修正）に比べて市場予想以上に伸びが改善した。

　　米３月個人消費支出は前月比０．３％増加となり、２月改定値の同０．９％増加（同０．８％増加から上方修正）に比べて市場予想以上に伸びが鈍化した。

　　米４月シカゴ購買部協会景気指数は５６．２となり、３月の６２．２に比べて市場予想以上に悪化した。

　　この流れを受けて日経平均株価は前日比４９円２３銭安と売り優勢でスタートした。外資系証券９社経由の寄り付き前の注文状況は差し引き３１０万株の売り越し観測だった。前日の海外市場で為替が円高方向に傾いたことが弱材料視された。

　　寄り付き後の日経平均株価は９４００円台前半でモミ合う展開となった。ＧＷ（ゴールデン･ウイーク）の谷間のうえに、円の高止まりが嫌気されて手控えムードを強めた。中国４月製造業ＰＭＩ（購買担当者景気指数）は５３．３となり、３月の５３．１に比べて改善したが、市場予想を下回ったため反応は限定的だった。

　　午後に入ると日経平均株価は、午前のモミ合いレンジから下放れて一段安の展開となった。９４００円台を割り込んで前日比１８８円１０銭安の９３３２円７９銭まで下落する場面があった。日経平均株価、ＴＯＰＩＸともに、この日の安値圏で取引を終了した。

　　東証１部市場の騰落銘柄数は値上がり銘柄２９６（全体の１８％）、値下がり銘柄１２９０（全体の７７％）だった。セクター別には、全体として軟調になった中で、ゴム製品、ガラス・土石製品、鉄鋼、非鉄金属、機械、電機、自動車、その他製品、銀行、証券、保険、その他金融、不動産、海運、空運などの下落が目立った。一方で、医薬品だけが僅かに上昇した。

　　東証１部市場の売買代金上位の個別銘柄で見ると、主力銘柄が総じて大幅下落する中で、５位のヤマダ電機 <9831> 、８位のシャープ <6753> 、９位の東京エレクトロン <8035> 、１３位の三井不動産 <8801> 、１４位のＴＤＫ <6762> 、１９位の三菱地所 <8802> 、２６位のリコー <7752> が前日比５％を超える大幅下落だった。

　　また１位のトヨタ自動車 <7203> 、２位のホンダ <7267> 、３位の三菱ＵＦＪＦＧ <8306> 、４位の三井住友ＦＧ <8316> 、７位の日立製作所 <6501> 、１０位のコマツ <6301> 、１１位の野村ホールディングス <8604> 、１２位のソニー <6758> 、１５位の日産自動車 <7201> 、１６位のファナック <6954> 、１７位のＮＴＴドコモ <9437> 、１８位のキヤノン <7751> 、２０位の三菱商事 <8058> も下落した。

　　一方で、６位のソフトバンク <9984> 僅かながらも前日比プラスを維持した。また２７位の日東電工 <6988> が上昇した。

　　午後に入って一段安の展開となる中で、東証１部市場の主力銘柄の多くが前日比３％を超える下落率となった。主力銘柄が総崩れとも言える展開だろう。

　　ゴールデン・ウイーク（ＧＷ）の谷間で、為替が円高方向に傾いたことも考慮すれば様子見ムードを強めるのは当然とも言えるが、今日の相場の弱さはそれだけでは説明できないだろう。

　　週末４日に米４月雇用統計、そして６日に仏大統領選決選投票、ギリシャ総選挙という海外の重要イベントを控えて、警戒感を強めているようだ。

　　さらに企業の決算発表に関しては、期初時点では慎重な次期業績見通しを公表する可能性が高く、市場予想を上回るだけのサプライズは期待しにくい。そして決算発表後には、失望感と称して売り叩かれる可能性も高いだけに、決算発表前に積極的な買いは入りにくいだろう。売り一巡まで待機姿勢のようだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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