フリアーシステムズが米国陸軍の兵士携帯センサー・プログラム用にBlack Hornet個人偵察システムを供給する260万ドルの契約を獲得

フリアーシステムズが米国陸軍の兵士携帯センサー・プログラム用にBlack Hornet個人偵察システムを供給する260万ドルの契約を獲得

（米オレゴン州ウィルソンビル）- （ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ: FLIR）は米国陸軍より260万ドルに上るフリアーBlack Hornet^®個人偵察システム（PRS）の発注を受けました。この契約により供給されるユニットは米国陸軍の兵士携帯センサー（SBS）プログラムに関する最初の注文として、分隊レベルの監視と偵察能力を支援します。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。：https://www.businesswire.com/news/home/20180601005814/ja/

フリアーBlack Hornet個人偵察システムは分隊レベルの監視・偵察能力を支援します。（写真：Pfc. Rhita Daniel）

米国陸軍は、試験および評価目的で、フリアーよりBlack Hornet PRSを2016年と2017年に購入しました。陸軍は評価を継続し、Black Hornetをすべての歩兵部隊の作戦行動用に配備する、より大規模な展開を検討します。

フリアーのジェームス・キャノン社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「米国陸軍がこの最初の兵士携帯センサー・プログラム実施において当社をBlack Hornet PRS供給企業に選んだことにより、すべての米国陸軍分隊の兵士に現代の戦場に不可欠な優位性をもたらす重要な機会が生まれます。今回の契約は、フリアーが持つナノドローン技術に対する強い需要を表しており、陸軍のあらゆる部署への大々的な展開への道を開くものです。他のドローンとはまったく異なるBlack Hornet PRSを、戦闘員の保護という米国政府の目的を達成するために供給できることを誇りに思います。」

今回の契約により、軍隊の監視・偵察プログラムにおけるフリアーBlack Hornet PRSの使用が拡大します。フリアーはこれまでに世界30カ国にBlack Hornet PRSシステムを供給しており、米国陸軍はSBSプログラムの下で最新世代システムの供給を受けます。

このシステムの供給は2018年中に行われる予定です。フリアーBlack Hornet PRSの詳細については、www.flir.com/blackhornet（米国）、またはwww.flir.eu/blackhornet（欧州およびアジア）をご覧ください。

フリアーシステムズについて

1978年に設立され、オレゴン州ウィルソンビルに本社を置くフリアーシステムズは、世界をリードするセンサーシステムメーカーであり、これらのシステムは検知と認知を向上させることで、救命支援、生産性向上、環境保護に貢献しています。3500人近くの従業員を擁するフリアーのビジョンは「世界の第六感」となることであり、そのために赤外線イメージングと隣接技術を活用し、セキュリティーおよび監視、環境／状況モニタリング、屋外レクリエーション、マシンビジョン、ナビゲーション、高度な脅威検知のための革新的でインテリジェントなソリューションを提供しています。詳細については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。

将来見通しに関する記述

本リリースのジム・キャノンによる記述と、契約額や出荷予定日を含む契約に関するその他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は現在の期待に基づくものであり、将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があり、そうした場合の要因は、本リリースで言及したシステムを製造・納入する能力、本リリースで言及した製品への継続的な需要、重要部品の供給に関する制約、過剰または不十分な生産能力、適時に製品を製造して出荷するフリアーの能力、フリアーによる米国の輸出管理関連法規への継続的な準拠、米国政府に販売するフリアーの能力、フリアーが米国証券取引委員会に提出する文書および報告書に随時記述されるリスクなど、多数あります。さらにそうした記述は業界と市場の一般的な条件や成長率、国内外の一般的な経済状況の影響を受けることがあります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。

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