人的資本経営を“社内浸透”から動かす「インターナルブランディング研修」提供開始
プレスリリース発表元企業:株式会社宣伝会議
配信日時: 2026-03-09 11:00:00
理念・パーパスを“掲げる”から“行動に落とす”へ 自社課題で戦略設計まで作れる実践型ワークショップ研修
株式会社宣伝会議(本社:東京都港区/代表取締役社長:高橋 智哉)は、理念・パーパス浸透や従業員エンゲージメント向上を目的とした法人向け研修「インターナルブランディング研修」の提供を開始します。
原理原則の体系理解に加え、ワークショップ形式で自社課題の整理から戦略設計、施策立案までを実践的に習得できます。
■パーパス経営を実現するためのインターナルブランディング研修とは
本研修は、インターナルコミュニケーションとインナーブランディングを体系的に学ぶ法人向け研修です。理念・パーパスを社員の意識と行動に落とすための設計手法を扱います。ワークショップを通じて、自社の組織課題を言語化し、打ち手まで落とし込みます。社内広報・人事・ブランド・経営企画など部門横断で活用できる内容です。
いま企業には、人的資本経営の開示やエンゲージメント向上が経営課題として求められています。一方で、理念が現場に浸透せず、施策が点在して成果が見えにくい課題も増えています。本研修は「戦略設計→実装」をつなぎ、組織変革を前に進める実務力の獲得を支援します。
こんな方におすすめです。
- 理念・パーパスの浸透を“施策”ではなく“仕組み”として設計したい企業
- 社内広報や組織開発を、経営課題と接続して推進したい企業
- 離職防止やエンゲージメント向上の打ち手を、根拠ある形で整えたい企業
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/723/2888-723-268d8a057e924f1d5fbae5f4c95ad108-600x315.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
☑️なぜ今か
- 人的資本経営の進展で、理念浸透とエンゲージメントが経営指標化しているため
- 働き方の多様化で、社内コミュニケーションの設計難易度が上がっているため
- 施策が点在しやすい領域だからこそ、戦略設計から再整理する必要があるため
☑️研修のポイント
- 原理原則を体系化し、「社内浸透」を再現性ある設計に落とし込む
- 自社テーマで課題分析→目的設定→施策設計までをワークショップで実装
- 経営層の巻き込み方も含め、組織変革の進め方を実務視点でナレッジ化する
☑️このような企業・部門におすすめ
- 社内広報を担う広報/コーポレートコミュニケーション部門
- 組織課題を扱う方人事/組織開発/エンゲージメント推進部門
- 経営企画/ブランド推進/理念浸透の推進責任を持つ組織・部門
≪研修概要≫
テーマ:パーパス経営を実現するためのインターナルブランディング研修
実施形式:ワーク型 対面 オンライン
研修の詳細はこちら
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/723/2888-723-6711bf403ecce3ac3dc628c7c06f472d-1014x711.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
▶カリキュラムモデル
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2888/table/723_1_cad8a2aa443d7b6fa6fb9e8b8788bf75.jpg?v=202603091145 ]
*想定カリキュラムモデルです。ご要望に合わせてカスタマイズ可能です。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2888/723/2888-723-6e2dd5566d8af14cc96c92c82313034b-3900x1024.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■宣伝会議について
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」「環境ビジネスオンライン」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社宣伝会議 法人研修事務局
電話:03-3475-3010
メール:training@sendenkaigi.co.jp
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