イプソス、複数国にまたがる対日世論調査を実施

世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社（日本オフィス所在地：東京都港区、代表取締役：内田俊一）は、欧州5か国、中央アジア4か国、中東７か国において対日世論調査を行いました（一般競争入札により外務省から受託）。調査結果は、外務省が発表した「令和6年度海外対日世論調査」をご確認ください。
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令和6年度対日世論調査結果

主な調査結果：対日関係について

- 欧州5か国（イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランス）の71％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中央アジア4か国（ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン）の88％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中東7か国（アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダン）の78％が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。

調査の詳細はこちらをご確認ください

【調査概要】
調査方法：インターネット調査、電話調査
調査対象者：イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランスに居住する18歳から69歳までの男女2,500名（各国500名）、ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタンに居住する18歳から69歳までの1,200名（各国300名）、アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダンに居住する18歳から69歳までの4,000名
実施日：2024年10月 ～ 12月
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/92/122181-92-7fd127b67c3b3195ed37081c40f92546-1181x1078.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]イプソス株式会社
イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス（SRD）の対象となっています。
ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FP www.ipsos.com

【プレスルーム】
https://www.ipsos.com/ja-jp/pressroom

【会社概要】
会社名：イプソス株式会社
所在地：東京オフィス　〒105-0001　東京都港区虎ノ門4-3-13　ヒューリック神谷町ビル
代表者：代表取締役　内田 俊一
事業内容：世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
HP：https://www.ipsos.com/ja-jp

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