「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査2024」第四弾「キャリア自律」から「キャリア共律」へ 働く個人が、未来の機会に自ら歩み出したくなる“5つの支援”

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、「企業情報の開示と組織の在り方に関する調査」を実施しました。第四弾の今回は、総集編として従業員のキャリア自律支援のための企業の組織・人材マネジメントの在り方について、分析・解説を致します。

解説：HR統括編集長 藤井 薫調査・分析：HR横断リサーチ推進部 研究員 水野 理哉
日本的雇用慣行の転換を背景に、「キャリア自律支援」の重要性が高まっています。これまでの長期雇用保障や企業主導のキャリア形成に代わって、働く個人の「主体的なキャリア形成意欲」を高め、「中長期的なエンプロイアビリティ（雇用される能力）」を高めていく。その責任を、個人と企業が共有し、両者がキャリア開発に向き合い、高めていくことは、人的資本経営においても重要な視点です。
いまや、「充分なキャリア構築がされない」と判断された企業は、従業員の離職のリスクにさらされる（第二弾調査）一方で、「職場のコミュニケーションの質」（上司の対話力）が、働く個人の「活躍実感」「キャリア自律意識」、ひいては「仕事・組織への愛着や結びつき」を高めることが分かっています（第三弾調査）。では、企業は具体的に「キャリア自律支援」をどう実行していけばよいのでしょうか？
本調査レポートでは、働く個人から見える、企業の「キャリア自律支援」の課題と不調の真因を明らかにし、働く個人の「主体的なキャリア形成意欲」を個人と企業が共創するための処方と事例を示します。
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調査概要
調査方法：インターネット調査
調査対象：就職活動中の学生、20代～60代の求職者を含む働く個人
有効回答数：1,033
調査実施期間：2024年3月23日～3月25日
調査機関：株式会社マクロミル

詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
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