成功率の高いイノベーションをサポートする新たな考え方 量的調査でニーズの存在を検証し、把握精度を高める方法
配信日時: 2024-11-08 16:00:00
2024年11月22日(金)14時~15時30分 無料オンラインセミナー
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/4729/577/4729-577-5c57063ef8767e8e8e69b1c120357147-660x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社クロス・マーケティング(本社:東京都新宿区 代表取締役社長兼CEO:五十嵐 幹、以下当社)は、成功率の高いイノベーションをサポートする新たなリサーチの考え方「イノベーションの為のリサーチ 量的調査でニーズの存在を検証し、把握精度を高める方法」セミナーを11月22日(金)に開催いたします。
詳細・お申込みはこちら
https://www.cross-m.co.jp/news/seminar/20241122/
■セミナー内容
近年、経済衰退から投資家によるリスクヘッジの要請も高まる一方で、「イノベーション」や「新市場創造」にはリスクがつきものです。「成功率の高いイノベーション」のメソッド・システムを習得・構築する必要があります。
本セミナーでは、実績とノウハウの蓄積がある「Japan as No1」を支えたメソッドを進化させ、さらに話題の「ブルー・オーシャン理論」や「ジョブ理論」ともハイブリッドさせ実績をあげつつある理論・手法についてご紹介します。
●イノベーションの為のリサーチ 量的調査でニーズの存在を検証し、把握精度を高める方法セミナー
1.商品の受容性をコンセプト段階で確認し市場規模推計を行うCST(Concept Screenig Test)
2.多数の商品コンセプト、生活ニーズから開発の方向性を明確に見通すPDDS(Product Designation Detection Study)、NDS(Needs Detection Study)
■このような方にオススメ
●新商品、新事業を開発しようとしていて、具体的な方法論を知りたい方
●新市場創造、新事業創造に向けて、成功率の高いメソッド・システムを社内で構築したい方
●イノベーションを起こそうとしている方
●日本の経済再建を志す方
●ロングセラー商品を生み出したい方
■開催概要
名称:成功率の高いイノベーションをサポートする新たなリサーチの考え方
イノベーションの為のリサーチ 量的調査でニーズの存在を検証し、把握精度を高める方法
日時:2024年11月22日(金)14:00~15:30
参加方法:Zoomによるオンラインセミナー・事前申込制 ※前日に視聴URLをお送り致します。
参加費:無料
詳細・お申込みはこちら:https://www.cross-m.co.jp/news/seminar/20241122/
※競合企業などご参加をお断りする場合がございます。
今後も当社は、さまざまな手法を取り入れながら、お客様のマーケティングパートナーとして、ニーズに適したマーケティングリサーチ、マーケティングソリューションを提供していきます。
【会社概要】
会社名: 株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地: 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立: 2003年4月1日
代表: 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容: マーケティング・リサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション
■本リリースに関するお問い合わせ先
株式会社クロス・マーケティング セミナー事務局
seminar@cm-group.co.jp
PR TIMESプレスリリース詳細へ
スポンサードリンク
「株式会社クロス・マーケティング」のプレスリリース
スポンサードリンク
最新のプレスリリース
- 北海道きのこ生産・消費振興会主催「北海道きのこフェスティバル」 11/12(火)開催11/08 19:45
- オールひだか来てウマい!観光物産展11/08 19:45
- 【11/26(火)18:00 開催】画像検知AIの物流業界への導入事例:検品業務における効率化と品質向上11/08 19:45
- WRC通算20勝 レジェンドドライバーのディディエ・オリオール氏がFIT-EASY Racingから「フォーラムエイト・ラリージャパン2024」に参戦します!11/08 19:45
- ispace、タイの政府機関GISTDAおよびmu Spaceと、タイ国家プログラム内で将来的に月面探査ミッション実施に向けた覚書を締結11/08 19:45
- 最新のプレスリリースをもっと見る