Lean Mobility社、台湾大手の中華汽車とLean3のアセンブリ委託に向けて覚書を締結、2025年の販売生産に向けて大きなマイルストーンを達成

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135629/5/135629-5-890b829045e1fdf966006251f122fe3e-1426x950.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


リーンモビリティ株式会社（本社：愛知県豊田市、代表取締役CEO：谷中壯弘、以下「当社」）は、台湾を代表する自動車メーカーである中華汽車工業股份有限公司（China Motor Corporation; CMC、本社：台湾桃園市楊梅區、董事長：嚴陳莉蓮、総経理：陳昭文、以下「中華汽車」）とLean3のアセンブリ委託に関する覚書（MOU）を2024年10月23日に締結いたしました。

本MOUにより、当社の都市型小型EV RideRoid「Lean3」の量産のプロセスはさらに大きく前進し、2025年の台湾市場投入ならびにグローバル展開に向けた体制がさらに強化されました。本締結は、先日発表した累計46億円の資金調達を活用した重要施策の一つとなります。

Lean3 生産準備状況と両社の役割
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/135629/5/135629-5-58786ffc2ad5032c58c220239fa6220a-1260x692.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


リーンモビリティ
- 生産性とコスト効率を最大限に考慮した車体および部品設計
- 洗練された外観・内装デザイン、各種性能の実現、最適化された部品レイアウトを確立
- サプライチェーンの構築（仕入先選定および部品開発・生産・品質管理・物流の連携）と部品支給

中華汽車
- 高品質で効率的なアセンブリと検査

中華汽車は1969年の設立以来、自社ブランドの二輪四輪事業に加えて、日系をはじめとするグローバルな自動車メーカーからの受託生産を行うことで台湾の自動車産業を牽引し、製造における豊富な経験と技術力を有しています。

この提携により、当社はハードウェアスタートアップとして設計開発のみならず、量産化に向けたハードルを越え、実用的で革新的な都市型モビリティの提供に向けて大きく前進いたします。
EV RideRoid「Lean3」について
Lean3 は、プロダクトのサイズが乗用車の約1/3で、二人乗りが可能とし、後部座席はISO規格準拠のチャイルドシートの設置に対応しています。雨風を防ぐキャビンと空調も備えています。

新たにフロントステアに適応したアクティブ・リーン・システムは、Gジャイロセンサーよって常に車両姿勢を推定しつつ、コーナーリング時には前輪の左右のサスペンションをダイナミックにコントロールし、車体を最適な角度に傾斜させることで、安定かつ爽快な運転体験を実現します。

コンパクトで高機能なキャビンに、姿勢制御というロボティクス技術と自動車の走行技術を高度に融合させた新ジャンルモビリティ RideRoid は、移動効率を飛躍的に向上させることを目指しており、エコフレンドリーな移動手段として生活者に利便性と創造性をもたらします。
当社代表取締役CEO 谷中壯弘のコメント
"Drive Lean, Live Life" この理念の下、私たちは効率的でムダのないモビリティの実現を目指してきました。中華汽車との覚書の締結は、この理念を実現する重要な一歩となります。ここから2025年の市場導入に向けての両社の展開をさらにご期待ください。”
CEO 谷中壯弘 プロフィール
1993 年に東京大学工学部を卒業し、トヨタ自動車株式会社に入社。シャシー設計・走行制御システムなど開発実務の後、新コンセプト車両の企画 や都市交通システムの研究開発を担当。数多くのコンセプトカー開発や実証プロジェクトを推進する中で小型モビリティがもつ社会的可能性を発見し、自らのライフワークとすることを決心する。2022年に Lean Mobility社を創設。
本件に関するお問い合わせ先
ファイナンス・事業提携担当 佐竹 hirosatake@leanmobility.net
営業担当　高谷 hiroshi_takaya@leanmobility.net
Lean Mobility 株式会社
愛知県豊田市西広瀬町川原田５１９番地２
https://leanmobility.net/

PR TIMESプレスリリース詳細へ