約半数の企業の取締役が、持続可能な開発目標と大規模な企業戦略のつながりについて関心を寄せる（ディリジェント・スペンサースチュアート共同調べ）

最新の研究で、開示要件が高まるなか、世間の反発にも関わらず、ESGの重要視が高まっていることが明らかに

（ニューヨーク）- （ビジネスワイヤ） -- 世界中の企業の取締役の４５％が、自社が掲げる持続可能な開発目標と企業戦略のつなげ方に関して既存のインサイト以上のものが必要であると考えていることが、ディリジェント・インスティテュートとスペンサースチュアートによる調査から明らかとなりました。６０％の取締役が自社のESG戦略が確実に年次報告に反映されるように行動していると答え、５３％はESGに関する開示の向上をしていることから、情報開示の期待やその要件の高まりがみられるなかで、環境や社会的な課題に配慮したコーポレートガバナンス（ESG）がビジネスにとって何を意味するのかという問いを明らかにするニーズがみられます。

戦略的な課題にも関わらず、世界中にある約１，０００社の取締役に調査した第二回サステナビリティスポットライト年次報告書によると、世界的にほとんどの企業がESGをリスクとしてではなくチャンスとして見ていることが明らかになりました。ただ、場所による違いはあります。ヨーロッパの企業はアメリカの企業に比べ、ヨーロッパの企業が５６％とアメリカの企業が３０％でESGをチャンスとして見る傾向が強いですが、その一方でアメリカの企業はヨーロッパの企業と比べ、アメリカの企業が３４％とヨーロッパの企業が１３％でESGをリスクとして見る傾向が強いです。

「ESGをリスクとして扱うかチャンスとして扱うか、もしくはリスクとチャンスの両方として扱うかに関わらず、成功する組織は自社のデータを理解し、開示要件に関するコンプライアンスを維持し、株主やステークホルダーの期待に応える必要があります」と、ディリジェント・インスティテュートの実行委員長であるリサ・エドワーズは話します。「この調査結果は、取締役会が持続可能開発と真摯に向き合っていることを示しています。また、それを全体の企業戦略の考慮にどう組み込むかという点の明確化を望んでいることも分かります。」

報告書に記載のその他重要新知見は、以下の通りです。

ESG推進の最大の障害は戦略の中心にあります。

２２％の取締役が、取締役会の議題にあるビジネストピックや戦略的トピックの完了を示し、同数の回答者がビジネスにとってESGが何を意味するのか不明瞭であると答えました。２％の取締役のみ、ESG戦略およびその実施にとって最も大きな障害のひとつである、ESGに対する大衆の反発について認識しています。多くの組織は、今後５年以内のESGの取り組みを強化する計画を発表しています。

９０％の組織は環境目標や環境指標を事業に組み込んでいて、８７％が社会的目標・指標に関しても同様のことをしています。２９％は今後５年以内におけるESGイニシアチブへの協働が増えることを予測していて、１８％はESGイニシアチブと事業の影響間のつながりが強化されることを予測しています。ESGは国際的な課題ですが、ヨーロッパの取締役会はアメリカに比べ、ESGの課題について比較的前向きに取り組んでいます。

６３％のヨーロッパの取締役会は、アメリカの取締役会の４４％に比べ、四半期ベースかそれ以上の頻度でESG目標への進捗状況やその戦略を評価しています。さらに、アメリカの取締役会の１５％に比べ、３４％のヨーロッパの取締役会は、ESG指標が自社の株式に良い影響があるように感じています。アメリカでは、ヨーロッパの取締役の５０％に比べ、２５％の取締役のみが、自社には環境課題と社会的課題の両方に関する効果的なリーダーシップと高い目標があると考えてます。役員室では、情報開示についての重要視と努力が高まっています。

６０％が、年次報告書・申告にESG戦略が適切に反映されているか細心の注意を払って確認しています。５３％の取締役が、自社では既存のESG開示を改良していると答えています。「今回の調査によって、監督責任の定義づけや事業の多くの部分における持続可能性の高い指標の設立といった持続可能性へのアプローチの形式化に関して、多くの取締役会で大きな進歩が遂げられたことが分かります」と、スペンサースチュアートのグローバルCEO兼ボードプラクティスおよび企業の持続可能性への取り組み責任者であるJason Baumgartenは述べています。「自社のビジネスモデルにリンクされた持続可能性の高い戦略をさらに推し進め、厳しく定義する企業には、多大な価値を見つけ、さらなる成長を招くチャンスがあります。」

報告書の全容はこちらからご覧ください。

調査方法

ディリジェント・インスティテュートおよびスペンサースチュアートは、２０２３年４月１３日から５月３日にかけて、業界全体の上場企業から新規株式公開前の企業、その他非上場企業にまで至る９９２人の取締役にアンケート調査しました。アメリカに拠点を置く企業は回答の４４％を占め、３４％は欧州連合やイギリス、に拠点を置く企業で占められます。そして残りは他の場所に拠点を置く企業を表します。

ディリジェントについて

ディリジェントは、複雑なリスクの明確化や影響力の高いインサイトの向上、常に変わり続ける世界のリードに必要なツールやソリューションズを組織に提供する大手GRC SaaS企業です。ガバナンスからリスク、コンプライアンス、監査、ESGにまで至るSaaSソリューションで、ディリジェントは１００万人を超えるユーザーと７０万人の取締役およびリーダーにより良い意思決定を迅速に行うことを可能にしています。どのような課題にも対応します。詳細についてはdiligent.comでご確認ください。

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ディリジェント・インスティテュートについて

ディリジェント・インスティテュートは情報を発信し、教育し、リーダー達を卓越した最高のガバナンスへと導きます。当社は、コーポレートガバナンスにおける喫緊の課題についての独自の最先端な研究を提供するだけではなく、実存的な課題や取締役および経営陣が集まり最適な実践方法およびインサイトを共有するピアネットワークを通じて、リーダーが組織を導くために欠かせない知識や資格を身に付けられる認定・教育プログラム、素晴らしいガバナンスを称える表彰や評価プログラムを提供します。ディリジェント・インスティテュートは、ディリジェント社の世界的なコーポレートガバナンス研究部門として２０１８年に設立されました。詳細については、diligentinstitute.comでご覧ください。

スペンサースチュアートについて

スペンサースチュアートでは、リーダーシップがこれまで以上に重要であることを認識しています。当社は、企業やステークホルダー、そしてその周りの環境への永続的な影響があるような最高幹部レベルのリーダーシップの意思決定サポートにおいて世界中の組織から信頼されています。特に、今日において変わり続けるステークホルダーのビジネスに関する期待値を背景に、最高幹部レベルの研究や締役の募集、取締役会の有効性、サクセッション・プランニング、執行役の詳細な評価、従業員エンゲージメント、その他にも多くの文化的側面や組織有効性といった分野において進化するリーダーシップのニーズに対応する支援を求めて、多くの取締役およびリーダーが絶えずスペンサースチュアートを利用します。スペンサースチュアートの詳細については、www.spencerstuart.comをご覧ください。

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