ゲストハウスや宿泊施設運営の様々な管理が一元管理できる新たなクラウドサービス「MINCAN」の事業者さま向け説明会を2月8日(水)にオンラインで開催します。

プレスリリース発表元企業:株式会社Asian Bridge

配信日時: 2023-01-27 10:00:00

ゲストハウスや宿泊施設運営の様々な管理が一元管理できる新たなクラウドサービス「MINCAN」の事業者さま向け説明会を2月8日(水)にオンラインで開催します。


株式会社Asian Bridge(所在地:東京都港区/石川県金沢市/富山県富山市、代表取締役:小西 広恭)は、ゲストハウス・サウナ・キャンプ場・貸会議室などの予約・宿泊・スタッフ・施設管理などが一元管理できる新たなクラウドサービス「MINCAN」(ミンカン)の事業者さま向け説明会を2月8日(水)にオンラインで開催いたします。これまでゲストハウスや宿泊施設などの管理、予約や顧客管理などにお困りの事業者さま、今後施設運営を検討されている事業者さまに「MINCAN」を使うと何ができるのかを知っていただく機会となります。また、経済産業省の令和4年度 「地域・企業共生型ビジネス導入・創業促進事業補助金」に採択いただいており、段階的に順次オープンし春には正式にオープンを予定しております。

◆MINCANができること
宿泊施設の管理システムに課題を抱えている運営事業者は多く、課題も様々です。また、複数の予約サイトを管理し、スタッフや清掃管理なども加えると更に複雑化しています。

「今使っている予約管理サービスでは管理しきれない!」
「宿の運用オペレーションに課題あり!」 
「これから宿・施設、アクティビティの運営事業を行うけど、どれを使ったらいいんだろう?」

MINCANは、予約・顧客情報の一元化、宿泊プラン、複数の施設管理、スタッフと清掃管理、 すべての管理システム機能が含まれている新しいクラウドサービスです。ゲストハウスや宿泊施設の宿運営がこれ1つで完結します。

また、ゲストハウスや宿泊施設だけでなく、貸会議室、キャンプ場やサウナ、日帰り入浴、BBQなどアクティビティの予約管理も可能です。オプションやアクティビティと宿泊プランを一度に管理することもできます。


[動画: https://www.youtube.com/watch?v=GIVtnxi6wBk ]


※MINCANは、経済産業省の令和4年度 「地域・企業共生型ビジネス導入・創業促進事業補助金」に採択いただいて、全国各地で実証実験を行っております。


◆説明会詳細
少しでも多くの宿泊施設・ゲストハウス、レンタルスペースなどの運営事業者の方にMINCANを知っていただきたく、 オンラインにて事業説明会を開催いたします。参加費は無料ですので、 まずは、MINCANがどんなサービスなのか、本当に導入できるのかを、是非この機会に見に来てください。

日時:2023年2月8日(水) 13:00~14:00
開催方法:オンライン(Zoom)
お申込フォーム:https://forms.gle/5VMv8GBbGdxXsuLh9
対象:宿泊施設・キャンプ場・サウナ・貸会議場などの運営事業者
   今後、上記の事業を運営予定・検討している事業者
   MINCANについて知りたい事業者

※説明会の詳細は、SNSでも発信しております。ご覧ください。
https://www.instagram.com/mincan00/


■クラウドサービス詳細
サイト名:「MINCAN」 
運営会社: 株式会社Asian Bridge
URL  : https://mincan.jp/company/lp/
TEL  : 076-471-6701(平日 10:00~17:00)
お問い合わせ:https://mincan.jp/company/lp/contact
ゲストハウス・宿泊施設・サウナ・キャンプ場など、様々な施設の予約管理・顧客管理・スタッフ管理などを一元管理することができるクラウドサービスです。


■運営会社概要
社名 : 株式会社Asian Bridge
代表者: 代表取締役 小西 広恭
所在地: (東京本社)
     〒105-0014 東京都港区芝3-1-15 芝ボートビル7F
     (金沢LAB)
     〒920-0056 石川県金沢市出雲町イ400
     アイ・オー・ラボラトリ 1棟1F
             (富山LAB)
               〒930-0024 富山県富山市新川原町5-21
               木町テラス1F
URL  : https://asianbridge.co.jp
ITソリューションの企画/開発/運用を手掛けるベンチャー企業。地方にLABも設立し、得意とするITを活用し、地方企業と共に地方創生にも取り組んでいます。



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