【タイピング英語(R)️で日本の子どもたちの英語力を底上げする】1月7日(土)アクティメソッドFC加盟説明会を開催します

～タイピングを使った英語学習アクティメソッドのスクールを全国に～

株式会社 i GOはタイピングと英語をかけ合わせた画期的な英語学習法【アクティメソッド】を開発し、主に小学生を対象に英語を指導中。全国に加盟希望者が急増しているなか、新たに1月 FC加盟説明会を開催します。



[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=iwx6CeqZSFU ]




英語は教科化？必修化？

小学校の場合は2011年から英語授業が必修化となりました。つまり、授業はあるが成績はつかない形です。そして、2020年度から小学校、2021年度から中学校の英語学習指導要領が大きく変わり、小学5・６年生は英語は教科となり成績がつきます。

そのため現在は週2コマ・合計70時間の英語の授業があり、「聞く」「話す」「読む」「書く」の４技能をバランスよく高めることが目的の授業となっています。教科となった今は授業内容が4技能5領域化され、中学校レベルの英語と連続性を持ったカリキュラムが組まれます。

目標は「コミュニケーションを図る基礎となる資質・能力の育成」であり、これは従来の中学校の学習指導要領の内容とほぼ同じです。つまり小学生のうちに学習する英語レベルがそれほど一気に上がったということです。そして、「外国語活動（英語）」の実施学年は前倒しとなり小学3・4年生からスタートしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/107978/11/resize/d107978-11-9e61cc1bd7adf905ff0e-1.jpg ]


特に小学校では英語のみならず、プログラミング授業も必修科目になるなど、小学生の学習環境そのものが大きく変化しています。また、中学校で覚える英単語が1200語から400語増え、1600～1800語になり、中学校ではオールイングリッシュでの授業を目指しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/107978/11/resize/d107978-11-ac7dbb75f2f577b6fca9-0.jpg ]



なぜアクティメソッドなのか


[画像3: https://prtimes.jp/i/107978/11/resize/d107978-11-41da1824d2c9ac3c09da-2.jpg ]

アクティメソッドは一般的な英語学習とは異なり、一切えんぴつを使って書く練習はしません。

えんぴつの代わりにパソコンとキーボードを使い練習するので、子どもたちは学習開始と共にまずはタイピングスキルを身につけます。

そのスキルを使って英単語を【正確に】【高速に】練習をうことで英単語の速習が可能になり、英単語が確実に習得できるだけでなく、その練習プロセスがゲーム感覚で楽しく夢中になり気がつかないうちにいつの間にか英単語速習に繋がります。

小学生の頃からアクティメソッドで学習を開始すれば、中学入学前に中学３年間で学ぶ英単語1600語を習得することができます。

FC加盟説明会概要

日程：2023年1月7日(土)　14時～
場所：東京駅周辺（３日前までにお知らせいたします）

FC加盟説明会申込方法

下記のアクティメソッドFC加盟説明会応募フォームからお申し込みください。

https://forms.gle/SrAuVrgW242YaVYe7



掲載情報

YouTube「令和の虎」、「FC版Tiger Funding」にアクティメソッド開発者 小林京美が出演しました。アクティメソッドについてや生徒がアクティメソッドで学ぶとどのように成長するのかなどお話をしています。ぜひ、ご覧ください。

・【前編】「アクティメソッド」で日本の英語力を底上げしたい　
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=3mltqnvHxaU ]



フランチャイズチャンネルにて現在・未来の英語教育、学習について熱く語っています。
・小学生でセンター試験レベル対応可能！？アクティメソッドの実態に迫る
[動画3: https://www.youtube.com/watch?v=xrcBntYMmcw ]




会社概要

【企　業】株式会社 i GO（アイゴウ）（アクティメソッド本部）

【所在地】 三重県名張市桔梗が丘4-1-33

【電話番号】0595-48-7571

【代表者】代表取締役　小林　京美

【公式HP】https://actimethod.com/　

【Instagram公式】　https://www.instagram.com/actimethod_official/

【業務内容】教育事業

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