エナジー・ボールトが不正確で誤解を招く空売りレポートに対応

エナジー・ボールトが不正確で誤解を招く空売りレポートに対応

（スイス・ルガーノ & 米カリフォルニア州ウエストレークビレッジ）-ビジネスワイヤ） --持続可能な電力網規模エネルギー貯蔵ソリューションのリーダー企業のエナジー・ボールト・ホールディングス（NYSE：NRGV）（「エナジー・ボールト」もしくは「当社」）は本日、当社の株価に悪影響を及ぼす経済的動機を開示しているBleecker Street Researchが発行した最近の空売りレポートに対する対応として、以下の発表を行いました。2022年12月2日に発行されたこのレポートには、事実的に不正確な点、誤った説明、誤った情報が含まれています。空売りレポートの主要な記述に対する対応としての発表は、以下のとおりです。

記述#1：

「西部の大規模公益企業との440 MWhの取引：これは取り消されていると考えています」

エナジー・ボールトが発表した西部の大規模公益企業との440MWhのプロジェクトは取り消されてはいません。実際、エナジー・ボールトは、今後数日内にプロジェクトの詳細を一般に公表し、その公益企業の名称も示す予定です。空売り主体の誤りは、メガワット（MW）とメガワット時（MWh）を混同したことに由来しているように見えます。これは、需要や容量の単位を貯蔵の単位と混同したもので、空売り主体がエネルギー貯蔵産業について十分な理解を持っていないことを立証しています。MWをMWhと混同したことで、空売り主体はエナジー・ボールトが受託したプロジェクトに関して不正確な想定をするに至っています。第三者が発表した容量（MW）に関係するプロジェクト（空売りレポートの中で示されているプロジェクトを含む）が、エナジー・ボールトがエネルギー貯蔵（MWh）に関して受託したプロジェクトの発表と混同されています。

記述#2：

「更なる警告信号：ポーランドの820MWのシステム」

空売り主体が示したポーランドのプロジェクトは、エナジー・ボールトが以前に開示したプロジェクトではありません。空売り主体は、このプロジェクトの技術的説明と位置の両方について誤っています（上述したプロジェクトと同様）。エナジー・ボールトが受託した820MWhの短期バッテリー貯蔵プロジェクトは、まったく異なる欧州の国にあります。エナジー・ボールトは、このプロジェクトの詳細を顧客と共に適切な時点で一般に公表する予定です。空売り主体は、ここでも、MWとMWhを混同することで、エネルギー貯蔵市場についての誤解を証明しています。

記述#3：

「DGフューエルズの2.2 GWh：エナジー・ボールトの受注残の半分はこのルイジアナ州のSAFプラントによるものです」

空売り主体は、DGフューエルズが「エナジー・ボールトの受注残の半分」を占めるという誤った想定を行っています。2022年11月に提出された当社の最新の10-Qに従えば、受注残は未完成の建設契約に関して将来的に実現すると当社が予想している収益の量と定義されています。これには、工事がまだ始まっていない新規契約も含まれます。DGフューエルズは「受託」に分類されており、以前の公表のとおり、エナジー・ボールトの2023年の収益予想は、DGフューエルズのプロジェクトの収益を一切想定していません。さらに、空売り主体は、これが明らかに重力エネルギー貯蔵プロジェクトであるにも関わらず、「バッテリー貯蔵プロジェクト」であると誤って述べています。空売り主体はまた、DGフューエルズが「真剣な会社ではない」とも主張しています。しかし、デルタ航空とエールフランスKLMは、持続可能な航空燃料（SAF）に関してDGフューエルズとのオフテイク契約を公表しています。DGフューエルズはまた最近、そのSAF施設の1つに関してメーン州でのリースの契約についても発表しています。エナジー・ボールトのEVx重力エネルギー貯蔵技術は、SAFのためのグリーン水素のDGフューエルズによる生産をサポートします。

記述#4：

「エナジー・ボールトは、まだ存在していないオーストラリアの太陽光発電施設からの受託を発表しています」

メドウ・クリーク・プロジェクトについての空売り主体の議論は、存在していないところに論争を作り出そうとするものです。空売り主体は、プロジェクトが開発段階にあることを2022年10月の発表が開示していないことを示唆しています。しかし、この発表では明確に次のように書かれています。「メドウ・クリーク・ソーラーファームは、電力網の容量を含むプロジェクトの実行可能性について広範な作業を完了しており、現在は開発申請プロセスを推進するために、詳細な環境・技術評価を進めています。BESSを太陽光発電と併設することで、充電と放電の安定性と柔軟性を提供できると考えられていますが、これは、オーストラリアがオーストラリア・エネルギー市場オペレーターの統合システム計画を採用し、ネットワーク全体で再生可能エネルギーの供給を強化するために不可欠です。」

記述#5：

「エナジー・ボールトは、エネルギー省の主要な再生可能プロジェクトのすべてに無関係であることが目立っています」

空売り主体が引用しているエネルギー省のリストで提供されている情報は、一般に入手できるデータのみに基づいており、競争上の理由から、当社顧客との間で協議や開発が進められている多くのプロジェクトはこのリストに含まれていません。指摘しておくべきこととして、少しでもリサーチやデューデリジェンスを行っていれば、エネルギー省のリストが一般的にはプロジェクト・オーナーの名称しか示さず、そのためプロジェクト・オーナーの委託先であるプロジェクト・パートナーやサプライヤーは一切示されないということを空売り主体は明確に理解できていたはずです。さらに、当社が開発・建設を始める時点とプロジェクトがデータベースに反映されるまでには、遅れがあることがあります。したがって、エナジー・ボールトも、掲載されているプロジェクトと関係を持つその他の企業すべても、報告書の中に含まれることにならないことは、当然に予想されます。

空売りレポートに関するその他のコメント

上記の記述と事実的不正確性に加え、空売り主体の主張と論評の多くは、エナジー・ボールトの以前の2020年からの回転クレーン技術と現在のモジュラーEVx技術（現在世界的に展開されている唯一のGESSプラットフォーム）との比較に注目しており、空売り主体がその「リサーチ」プロセスの中で最新情報を利用できていないことが明らかになっています。レポートはまた、GESSプロジェクトをBESS導入と混同しており、エナジー・ボールトのビジネス構成やより一般的にエネルギー貯蔵に関する理解が基本的に欠如していることをさらに明らかにしています。

さらに、空売りレポートは、当社の2年間の総収益見通しを「水増しした主張」として疑問視しています。2022年第3四半期の決算発表電話会議の中で、エナジー・ボールトは、2022年と2023年に対して約6億8000万ドルという総収益見通しを据え置きました。これは、2022年第2四半期の決算発表電話会議でも据え置かれた数字です。当社は、自社の見通しの目標に対して明確な展望を持っており、それは当社の契約残高と商業的パイプラインに基づいています。

エナジー・ボールトはプロジェクト契約を順守し、世界の脱炭素化に向けてワールドクラスの顧客と今後も提携していくことに期待を感じています。当社は、成長計画を実行することに今後も集中し、その継続的前進に関して市場に情報提供していくことを楽しみにしています。

エナジー・ボールトについて

エナジー・ボールトは、持続可能なエネルギー貯蔵に世界が取り組むための手法に変革をもたらすよう設計された発電所規模のエネルギー貯蔵ソリューションを開発・導入しています。当社の包括的な提供物には、独自の重力式貯蔵、バッテリー貯蔵、グリーン水素エネルギー貯蔵の技術が含まれます。それぞれの貯蔵ソリューションは、当社のハードウェア技術を問わないエネルギー管理システムソフトウェアおよび統合プラットフォームによって支えられています。業界で独自のエナジー・ボールトの革新的技術ポートフォリオは、カスタマイズされた短期・長期のエネルギー貯蔵ソリューションを提供し、電力会社や独立系発電事業者、大規模な産業エネルギー需要家が、電力の信頼性を維持しつつ均等化発電原価を大幅に削減できるように支援しています。エナジー・ボールトのEVx^™重力式エネルギー貯蔵技術は、廃棄材料を有益な再利用に取り込むことができる環境に配慮した材料を活用することで、循環型経済への移行を促進し、お客さまのグローバルなクリーンエネルギーへの移行を加速させています。詳細情報については、www.energyvault.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述

本プレスリリースには、とりわけ当社の運営および財務業績に関して、当社の現在の見解を反映する将来見通しに関する記述が含まれています。将来見通しに関する記述には、当社の事業の計画および戦略の記述を含め、可能性上・想定上の将来の運営結果に関する情報が含まれています。このような記述には、多くの場合、「予期する」、「予想する」、「示唆する」、「計画する」、「考える」、「意図する」、「予測する」、「予見する」、「推定する」、「目標とする」、「見通し」、「はずである」、「可能性がある」、「だろう」、「かもしれない」、「あり得る」、「今後」といった言葉およびその他の類似した表現が含まれています。当社は、このような将来見通しに関する記述や予測を当社の現在の予想、計画、想定を基礎として行っており、これらは、当社の業界における経験のほか、歴史的流れ、現在の状況、予想される将来の動向、その他当社がその時点の状況において適切と考える要因に関する当社の感覚に鑑みて作られています。このような将来見通しに関する記述は、将来の成果に関する当社の考え、想定、予想に基づくものであり、現在当社が利用できる情報を考慮しています。このような将来見通しに関する記述は、将来の事象に関する当社の現在の予想と予測に基づいた予想に過ぎません。このような将来見通しに関する記述には、当社の実際の結果、活動の水準、業績や成果が将来見通しに関する記述によって明言または示唆されている結果、活動の水準、業績や成果と大きく異なるものになる原因となり得る重要なリスクと不確実性が含まれます。これには、当社の戦略、拡大計画、顧客機会、将来の運営、将来の財政状態、推定収益・損失、予想コスト、見込みと計画、当社の事業モデルと成長戦略の実行、市場の受け入れ、成功、当社のブランドと評判を開発して維持する当社の能力、当社のビジネス、競合企業、業界に関係する動向や予測、COVID-19パンデミックを含む健康上のエピデミックが当社の事業に及ぼす影響と当社がそれに対応して取る行動、知的財産の保護を取得して維持し、かつ他社の権利を侵害しない当社の能力に関する当社の予想、当社がJOBS法に基づく新興成長企業である期間に関する予想、当社の将来的な資金需要および現金の創出源および使途、当社の運営および将来の成長のための資金を獲得する当社の能力、2022年9月30日締め四半期についてのフォーム10-Qによる当社四半期報告書の「リスク要因」の見出しの下で説明されている当社の事業、拡大計画、機会、その他の重要な要因（この要因は、SECへのその他の提出物によって適宜更新されることがある）（SECのウェブサイト（www.sec.gov）でアクセス可能）が含まれます。新たなリスクは時折発生し、当社の経営陣がすべてのリスクを予測することは不可能であり、当社がすべての要因の当社事業への影響について、また何らかの要因または要因の組み合わせが当社が行う何らかの将来見通しに関する記述に含まれるものと大きく異なる実際の結果を引き起こし得る程度について評価することもできません。本プレスリリース内で当社が行っている将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点についてのみ語っているものであり、その全体が本プレスリリースに含まれる注意記述の明示的な対象となっています。当社は、新たな情報、将来の動向、その他どのような結果としても、適用される法律によって義務付けられる場合を除き、何らかの将来見通しに関する記述を公開で更新あるいは見直しする義務を負いません。読者は、当社の将来見通しに関する記述に過度の信頼を置くべきではありません。

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