凸版印刷、オーストラリアの食品展示会「Fine Food Australia 2022」に初出展

オーストラリアのエンドユーザーに向け「GL BARRIER」をはじめとする様々な最先端のサステナブル包材を展示

　凸版印刷株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）は、2022年9月5日(月)～8日(木)にオーストラリア・メルボルンで開催される食品展示会「Fine Food Australia 2022」（会場：Melbourne Convention Exhibition Centre）に初出展します。
　本展示会において凸版印刷は、オーストラリアの食品メーカーなどのエンドユーザーに向け、透明バリアフィルム「GL BARRIER」をはじめとする様々な最先端のサステナブル包材を展示します。
　
　「Fine Food Australia 2022」は年2回、シドニーとメルボルンで開催される、オーストラリア最大規模の食品展示会です。食品、飲料、飲料販売機器、ベーカリー機器および材料、健康食品、乳製品、パッケージなどが展示されます。2019年には1,000社以上が出展、25,000人以上が来場しています。



[画像: https://prtimes.jp/i/33034/1004/resize/d33034-1004-4c5fc889a3a591ec187d-0.jpg ]

■ 出展の背景と目的
　凸版印刷は2021年5月に発表した中期経営計画（2021年4月～2023年3月）のキーコンセプトとして「Digital & Sustainable Transformation」を掲げ、中でも重点施策の一つである、グローバルパッケージ事業においては、サステナブル需要の獲得と地産地消体制の構築を加速させています。
　また、これまでも、インドネシア、タイ、中国などアジアエリアにおいてパッケージ事業を推進、2016年4月には「TOPPAN USA ジョージア工場」の操業を開始し欧米への「GL BARRIER」の製造供給体制を確立しました。
　 昨年は米英で事業を展開するパッケージメーカー「InterFlex Group」を買収、直近ではインドのフィルム製造大手「Max Speciality Films」や、タイのパッケージメーカー「Majend Makcs」を連結子会社化するなど、北米や欧州、中南米、アジアなどのエリアを視野にいれたグローバルな製造/販売を強化しています。
　今回、凸版印刷は本展示会への出展を通じ、昨今の環境意識の高まりによるサステナブル包材の全世界的な需要に応えるべく、アジア・オセアニア地区の有力な市場の一つであるオーストラリア市場へ、グローバルに展開するコンバーティング事業や「GL BARRIER」の認知度拡大とさらなる事業展開を図っていきます。

■ 主な展示内容
・「GL BARRIER」および関連バリア包材
　「GL BARRIER」は、凸版印刷が独自に開発した透明バリアフィルムの総称です。独自の蒸着加工技術による世界最高水準のバリア性能と用途に応じた豊富なラインアップを保有、透明バリアフィルムのトップブランドとして、国内だけでなく欧州、米州、アジアなど海外市場でも高い評価を得ています。
　本展示会では、フィルム製品のほか関連バリア包材として電子レンジ対応包材、紙製複合容器などを展示します。

URL： https://www.toppan.co.jp/living-industry/packaging/products/barrier_film/

・モノマテリアルバリア包材
　「GL BARRIER」の新たなラインアップとして凸版印刷が独自開発した、異なる役割を持つ複数の素材を貼り合わせることなく、PPもしくはPEなどの単一素材構成でありながら高いバリア性・各種物性を実現したパッケージです。このパッケージは欧州の複数のリサイクル性評価機関により、リサイクル適性が高く評価されています。

URL： https://www.toppan.co.jp/living-industry/packaging/topics/column/005/

■ 「Fine Food Australia 2022」について
名称：　Fine Food Australia 2022
会期：　2022年9月5日（月）～8日（木）
会場：　Melbourne Convention & Exhibition Centre
主催：　Diversified Communications Australia
公式サイト：　https://finefoodaustralia.com.au/ （英語）


＊ 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
＊ 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。


以　　上

PR TIMESプレスリリース詳細へ