ネオスのAIチャットボットサービス【OfficeBot】KMバイオロジクスの社内業務システムに採用~問い合わせ対応からファイル管理まで効率化、企業DXを支援~

プレスリリース発表元企業:JNSホールディングス株式会社

配信日時: 2022-04-07 12:00:00

AIチャットボット【OfficeBot】で問い合わせ対応からファイル管理まで効率化、企業DXを支援

AIチャットボット【OfficeBot】で問い合わせ対応からファイル管理まで効率化、企業DXを支援

AIチャットボット【OfficeBot】で問い合わせ対応からファイル管理まで効率化、企業DXを支援

JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史、以下、ネオス)が提供するチャットボットサービス【OfficeBot】がこの度、KMバイオロジクス株式会社(本社:熊本県熊本市、代表取締役社長 :永里 敏秋、以下 KMバイオロジクス)の社内業務システムとして採用されました。


KMバイオロジクスでは社員の業務や職種に応じて多岐にわたる専門ソフトを使用していることから、多種多様な問い合わせが情報システム部門に寄せられており、対応業務の効率化や社員における自己解決力の向上が課題となっていました。
そこで問い合わせに係る業務をチャットボットへ置き換えるとともに、マニュアルや帳票などの社内資料をチャットボット経由で手軽に参照できる仕組みを【OfficeBot】により導入いたしました。これにより、情報システム部門における業務負荷を解消し社員の自己解決力向上により問い合わせを削減すると同時に、体系的なファイル管理による業務の効率化を図るなど、チャットボットを活用した組織のDX化を支援しております。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/305422/img_305422_1.png
【OfficeBot】は、独自開発のAIが質問パターンを自動学習することによる適切な回答の提示に加え、不足している情報を他のユーザーから情報を収集・学習する機能を備えています。従来は担当者が調べて回答していたような専門性の高い問い合わせにも、チャットボットが一貫して対応することで手間やタイムラグを省き、業務負荷の軽減や効率化を実現いたします。
加えて、社内サーバーや業務ツールと連携することで、チャットボット上で容易にファイルの送受信や参照が可能となり、ドキュメントの体系的な管理や電子化などによる業務効率化を支援いたします。


■ 【OfficeBot】サービスサイトはこちら:https://officebot.jp/

今後もネオスはテクノロジーとコンテンツの融合により新たな価値を創出し、より便利で豊かな社会の実現に向けたサービスを提供してまいります。


■ ≪チャットボットサービス【OfficeBot】について≫
専門知識がなくとも基本的なFAQ※1一式を登録するだけで、独自開発のAIが派生シナリオを自動で学習・生成し、手間やコストをかけることなく短期間で効果を発揮する“即戦力”なAIチャットボットサービスです。
運用過程で不足しているFAQ情報を自動で分析・可視化するサポート機能や、回答が存在しない場合に他のユーザーから情報を収集し展開する機能等、さまざまなAIにより効率的に組織内の業務効率化や自己解決力向上を実現いたします。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/305422/img_305422_2.png
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/305422/img_305422_3.png

※1 FAQ:Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの



<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】
情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発

<JNSホールディングスについて>
【商 号】JNSホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 プライム市場 (証券コード:3627)
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供

※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press