ドイツ初、ヨーロッパで3軒目のアンダーズ ホテル 「アンダーズ ミュンヘン」の開業計画を発表

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、2014年2月19日、ミュンヘンに本社を構え、ドイツ語圏内の不動産開発を数多く手掛けるデベロッパー、Jost Hurler Beteiligungs-und Verwaltungsgesellschaft mbH & Co. KG社と運営受託契約を締結し、ドイツ・バイエルン州のミュンヘンに、「アンダーズ ミュンヘン(Andaz Munich)」を開業する計画を発表いたしました。イギリスの「アンダーズ リバプール ストリート ロンドン」とオランダの「アンダーズ アムステルダム プリンセングラハト」に次ぐ、ヨーロッパで3軒目のアンダーズ ホテルとして、2017年に開業する予定です。



「アンダーズ ミュンヘン」は、街の中心部、Schwabinger Tor地区のレオポルト通りとベルリナー通りに挟まれたエリアに建設される、複合施設内に誕生します。234室の客室（内スイート40室）のほか、オールデイ ダイニング、ラウンジ、ルーフトップ バー、スパ＆フィットネスセンター、カンファレンス施設（ボールルーム1室とカンファレンスルーム7室）を備え、お客様一人ひとりのライフスタイルに合わせた快適な空間と時間、そして洗練されたサービスという、アンダーズのブランド コンセプトを体験していただける施設とサービスを提供いたします。

この複合施設は、ミュンヘナー フライハイト駅やイングリッシュガーデン等の主要観光スポット、更にパークシュタット シュヴァービン ビジネス地区からも近く、またリング（環状線道路）へのアクセスもよく、サッカー場のアリアンツ アリーナやミュンヘン空港へと向かう高速A9にも直接出ることが可能です。

ハイアットでヨーロッパ・アフリカ・中東地区不動産開発担当シニア ヴァイス プレジデンを務めるピーター・ノーマンは、「ロンドンとアムステルダムのアンダーズでは、ヨーロッパのお客様から高評を得ており、今後はヨーロッパ、特にドイツ国内においてアンダーズを積極的に展開していきたいと考えております。　アンダーズ ミュンヘンでの滞在も、ヨーロッパを旅行されるお客様にとって、大きな楽しみのひとつになると確信しております。」と、述べています。

「アンダーズ ミュンヘンは、アンダーズのブランド コンセプトの中枢を成す創造性と、カジュアルでありながら洗練された雰囲気、そして“真のおもてなし”を提供するハイアットの理念を兼ね備えたホテルとなるでしょう。また、地元コミュニティと宿泊ゲストを繋ぐパイプ役として、アンダーズ ミュンヘンはSchwabinger Tor地区にとって需要な存在になるでしょう。このホテル、そしてアンダーズというブランドが、ミュンヘンだけでなくドイツ全土のビジネスおよびレジャーマーケットに受け入れられると確信しています。」と、ヨスト・フルラーグループのマネージングディレクターを務めるアルバート・ハイナーマン氏はコメントしています。

「アンダーズ ミュンヘン」では、地元のアーティストやミュージシャン、デザイナー、そのほか様々な文化に精通したクリエイターとのコラボレーションを通じて、この土地ならではのユニークなテーマを題材に各種イベントやプログラムを開催していく予定です。世界中の各アンダーズ ホテルで精力的に取り組んでいるブランドのアイコン的なソーシャルプログラム「アンダーズ サロン(Andaz Salon)」では、ホテルの施設内でお客様と地域コミュニティが交流し、刺激し合えるプログラムを多数ご用意しています。こうしたイベント活動は、各地域で活躍している新進気鋭の人材支援・育成の一端を担っています。「アンダーズ ミュンヘン」でも、講演会や展示会、ライブパフォーマンスなど様々な形でお客様の感性を刺激するような独創性溢れるプログラムを開催いたします。

Jost Hurler Beteiligungs-und Verwaltungsgesellschaft mbH & Co. KG社について：
1945年創立のJost Hurler Beteiligungs-und Verwaltungsgesellschaft mbH & Co. KG社は、ミュンヘンを拠点に事業展開している家族経営の不動産開発グループです。創立者のヨスト・フルラー氏は、ミュンヘンの中心地に最初の現金問屋を開き、その後、HUMAというブランド名でドイツ全土に卸し・小売店をチェーン展開しました。しかし、1980年代初頭に後継者である息子と経営チーム全員を飛行機墜落事故で亡くした後、1980年代の中盤以降は事業の方向転換を行い、小売店を売却すると共に、デベロッパーとして不動産運営に注力しました。今日、同社はドイツやオーストリアなどドイツ語圏内を中心に13の開発プロジェクトを運営しており、またドイツのテーゲルンゼー湖畔に全180室の5つ星リゾートを所有しています。

Andazについて：
グローバルなスケールとローカルな視点を兼ね備えたアンダーズは、徹底したおもてなしとシンプルかつ高度なパーソナルなサービスとともに、斬新なホテル体験を提供しています。アンダーズは各ローカルの特性を積極的に採り入れながら、お客様一人ひとりがご自身のスタイルで快適に過ごせるように、刺激的でありながらもさりげない空間を創造しています。アンダーズは現在、ニューヨーク、ウエストハリウッド、サンディエゴ、ナパ、サヴァンナ、ハワイ・マウイ島、ロンドン、アムステルダム、上海、パパガヨ（コスタリカ）の10都市・地域で11軒のホテルを運営しています。そして今年2014年の夏には、「アンダーズ 東京」が開業します。詳しくはwww.andaz.com をご覧ください。

Hyatt Hotels Corporationについて：
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、Hyatt Ziva(ハイアット　ジーヴァ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しています。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット レジデンス クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。　2013年12月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界48ヶ国で548施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

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本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。

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