国内企業706社　e ラーニングに関する実施状況調査

導入率62.3％（うち5割が3年以内に導入）、教育テーマは「コンプライアンス」（51.6％）がトップ
時間・費用効率を背景に、社員教育への活用広がる

株式会社日本能率協会マネジメントセンター(代表取締役社長：長谷川隆、港区、以下JMAM[ジェイマム])は、昨年9月～11月に、国内企業706社の人事・教育担当者を対象に、社員教育におけるe ラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマ等についてのアンケート調査を実施しました。

その結果、e ラーニングは回答企業の62.3％、従業員規模3,000人以上の企業では81.0％と、高い割合で導入されていることがわかりました。導入理由としては、「多数の社員の同時教育が可能（61.6％）」「手軽に学べる（44.3％）」「コストパフォーマンスに優れている（37.7％）」など時間や費用に関する項目が、上位を占めました。高い導入率の一方で、50.0％の企業では導入3年以内であることもわかり、社内教育の効率化を背景に、e ラーニングが急速に広がりつつある実態が明らかとなりました。

＜調査概要と結果について（一部抜粋）＞
調査対象：日本全国の主要法人から抽出した企業等の教育担当者
調査方法：アンケート調査票を持参、郵送、メールにより配布、回収
回収票数：706票
調査期間：2013年9月19日～11月22日の約2カ月間

1. 「62.3％」がe ラーニングを実施、3,000人以上の企業では81.0％の実施率

調査の結果、62.3％の企業がe ラーニングを実施していることがわかりました（図1）。そのうちの半数が3年以内の導入（「１年以内」が18.4％、「2～3年以内」が31.6％）となっており、e ラーニングという教育手段が急速に普及したことがうかがえます。また3,000人以上の従業員規模の企業では、81.0％の実施率となっています。（図2）

図1　e ラーニング実施状況

図2　従業員規模別　e ラーニング実施状況

2. e ラーニング導入理由トップ「多数の社員の同時教育が可能である」
導入理由については、「多数の社員の同時教育が可能である」が61.6％と最も多く、以下「手軽に学べる」（44.3％）、「学習時間が短く、隙間時間での学習が可能」（44.1％）、「コストパフォーマンスに優れている」「基本・基礎教育に適している」（共に37.7％）となっています。

図3　e ラーニング導入理由

3. 実施教育テーマは「コンプライアンス」「ビジネススキル」「ヒューマンスキル」
実施している教育テーマについては、「コンプライアンス」が51.6％でトップです。以下、「ビジネススキル（45.0％）」「ヒューマンスキル（38.2％）」「階層別（管理職）（28.2％）」「メンタルヘルス（27.5％）」「語学（24.5％）」と続きます。

図4　e ラーニングで実施している教育テーマ

4. e ラーニング　ツール選定時の重視点は「価格」と「わかりやすさ等、教材の品質」
e ラーニングで使用するツール選定時の重視点は、「価格」（59.1％）、「わかりやすさ等、教材の品質」（56.8％）が過半数となっています。「コースラインナップの多さ」（40.0％）、「受講者管理等、一連のシステムの利便性」（31.8％）、「教育・開発会社への信頼感」（23.6％）がそれに続きました。

図5　e ラーニング　ツール選定時の重視点

5. e ラーニング活用のために最も期待することは、「コースラインナップの充実」

e ラーニング活用のために期待することとして、最も多くあげられていたのが、「コースラインナップの充実」で、65.2％でした。　以下、「スマホ、タブレット対応コースの充実」（41.8％）「低価格化」（40.0％）、「受講者管理等のシステムの利便性の向上」（38.9％）と続いています。

図6　e ラーニング　活用のために期待すること

JMAMでは企業の人材育成を支援するべく、e ラーニングをはじめとする様々な社員教育サービスを本年も展開していく予定です。

※本資料は調査結果を報道関係者資料として一部抜粋したものとなります。調査報告書をご希望の場合は、以下のURLの「新着情報」より、お申し込みください。なお、個人または同業の方のお申込みは、お断りさせていただいております。予めご了承ください。

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日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）について：JMAMは、日本能率協会(JMA)グループの中核企業として1991年に設立されました。通信教育・研修・アセスメント・e ラーニングを柱とした人材育成支援事業、能率手帳の新生ブランド『NOLTY』や『PAGEM』を代表とする手帳事業、ビジネス書籍の発行を中心とした出版事業を通じて、「成長したいと願うすべての人」を支援し続けていきます。www.jmam.co.jp