定期通販LTVをアップするCRM戦略のサービス　解約理由分析、LTV改善するサービスを開始します。

株式会社Telemarketing One（代表取締役:新井亨 本社:大阪府大阪市中央区）では、解約理由分析、LTV改善するサービスを開始します。




LTVを上げるCRM戦略


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定期通販コールセンターを変更して、LTVが140％にアップした企業が続出しています。
実績を見ていただければご納得いただける自信がありますが、多くのクライアント様においてLTVがアップしています。以下はその秘訣についてご説明していきたいと思います。


通販LTVの基礎知識


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化粧品・健康食品のメーカー（ストック型ビジネス）を進める上で、もっとも重要なものは、「LTV」と言われる数値の大きさです。
定期通販ビジネスでは年間LTVがいくらかで企業価値が変わるといわれているほど大事な数字です。
LTVとは、Life Time valueの略で、訳すと「顧客生涯価値」のこと。
取引を開始してから終了するまでの期間に、その顧客がどれだけ利益をもたらしてくれたか、収益の総額を算出するための指標です。
LTVは、＜商品やサービスの単価×継続してくれる回数＞で示され、その値が大きな商品やサービスほど市場性が高く、商品としての価値が高いということです。
この式は、掛け算となっているのでそれぞれの数字を大きくすることでLTVを最大化できます。

LTVが上がる方法の紹介


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では、どうやったらLTVをあげたらいいのでしょうか？

当社のコールセンターに変更後にLTVが140％上がっているという実績
なぜこのようなことが起きているのでしょうか？
それはD2Cというメーカー側がお客様ときちんと向き合ってコミュニケーションを取っていることにあります。
新規顧客をいくら獲得できたとしても、売ってから何もしないのであればLTVがアップするわけありません。
フォローの電話をしたり、お礼の連絡をしたり、お得なキャンペーンを紹介するなど。
お客様と積極的に連絡をしてつながっていかないと長期的に良い関係を築いていくのはむずかしいのです。

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解約理由を聞いて集計するだけで終わってしまうメーカー様が多い
解約の際に理由を商品開発に活用するなどより良いものにしていくことで、テクニックによる解約阻止ではなく満足度があがり自然と解約率が減っていくということになります。
定期通販コールセンターといっても専門でやっているところと、それ以外の電話を受けているところでは専門性が違ってきます。最近ではCRMで顧客対応が大事であるといわれるようになりましたが、なぜこれが大事がよく理解していないメーカー様が非常に多いです。
CRMでステップメールなどのフォローメールなどを自動化でおくるというのがありますが、やはり一番効果的なのはリアルなアナログでの対応なのです。お客様と距離をとってしまうメーカー様が非常に多いので、実際にコールセンターを使ってフォローしたりすることでLTVはあげることができるのです。

これから定期通販をはじめようと思っている方
現場のコールセンターに不満を持っている方は、是非お気軽に連絡をいただきたく思います。
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コールセンター業界の実態


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１本あたりの電話で単価を計算しているので、１件あたりの電話の通話時間が短ければ短いだけ利益が出る仕組みになっています。そのため、専門性のないコールセンターでは解約の連絡があった場合にはできるだけその処理をすぐ処理してしまうのです。ダウンセルを提案したり、解約阻止をしようともしません、これが実態です。

例：１ヶ月　解約電話2000件（A社５％　当社15％） 1件あたり＠300円 商品単価＠5000円

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今回例として１ヶ月でトータルで100万ほどの費用対効果の差額が出ました。
これが毎月続いたら年間で1,200万円以上の費用対効果が違ってくるのです。
これが積み上がっていくとどれくくらいの利益に差が出てくるか一目瞭然ですよね。
通販コールセンター選びは料金だけでなく専門性などをきちんと判断するべきなのです。
サービスの良い、顧客対応のよいメーカー様というのは、末長く利益を出し続けており、短期的に利益をとっている企業というのは数年で衰退しています。
どのようなメーカーにしたいか?それは会社の風土によって変わってきますがストックビジネスである通販であるため、しっかりとした教育されている通販コールセンターにまかせることをおすすめします。
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まずはお気軽にお問い合わせください。

■その他実績紹介などホームページに記載しております。
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広告費の高騰で悩んでいる通販企業様に向けて、毎月5社限定の乗り換えサービスを初期費用0円キャンペーンを実施致しております。少しでも興味がある方、ご質問がある方はお気軽にお問い合わせください。
問い合わせ先：06-6162-7660
問い合わせフォーム：https://telemarketing-one.com/contact/

株式会社Telemarketing One（テレマーケティングワン）ではこれからもお客様により良いサービスを提供できるよう従業員一同努めてまいります。
引き続きよろしくお願いします。

■会社概要
代表：新井 亨
社名：株式会社Telemarketing One（テレマーケティングワン）
本社：大阪府大阪市中央区博労町3-4-15 心斎橋谷本ビル6階
https://telemarketing-one.com/
（株式会社RAVIPAの出資会社）

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