米ヤム・ブランズ、ピザハット売却　アフターコロナで変わる外食の勝者

●米ヤム・ブランズがピザハットを売却

　米飲食チェーン大手ヤム・ブランズが、傘下のピザチェーン「ピザハット」を売却することを発表した。

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　中国本土のチェーンはヤム・チャイナホールディングスに12億ドル（1920億円）で、それ以外はプライベートエクイティのロングレンジ・キャピタルに15億ドル（2400億円）で売却する。

　業績が伸び悩むピザハットを売却し、ケンタッキー・フライド・チキン（KFC）やメキシコ料理ファーストフード店「タコベル」に経営資源を集中するのが狙いだ。

　売却の報道を受けて、ヤム・ブランズ株がNY市場で一時3.6%上昇するなど、株式市場からは好感されている。

　コロナ禍では宅配注文増により追い風が吹いたが、大型店舗を構えるピザハットは、コロナ禍以降苦戦していた。

　コロナ禍以降の外食チェーンの目まぐるしい変化の波にのまれた形となった。

●ヤム・ブランズとピザハット

　ピザハットは、1958年にカンザス州で創業。1977年にはペプシコの傘下に入った。

　1997年にペプシコがレストラン部門を分社化し、その企業が2002年に社名をヤム・ブランズに変更した。

　ヤム・ブランズは今や世界最大規模のファーストフードチェーン店で、中国事業のヤム・チャイナを除くと、KFCやタコベルなど5万店以上のチェーン店を持つ。

　ピザーラやドミノ・ピザがデリバリー特化型であるのに対し、ピザハットはレストラン併設型や郊外型大型店舗が多い。

　コロナ禍ではおひとり様用「MYBOX」や非接触の「置きピザ」などが人気を博した。

　無理のない拡大で安定成長し、ドミノ・ピザに次ぐ、2位の座へ浮上した。

●コロナ以降の苦悩

　ピザだけでなく、コロナ禍以降外食チェーンは大きな苦境に立たされている。

　巣ごもり需要が無くなり、食材費や人件費の高騰、人手不足、デリバリーにとってはガソリンの高騰も死活問題となっている。

　宅配はピザの専売特許だったが、UberEatsなどの普及により、他の業種との競争も激化。業界1位のドミノ・ピザも苦戦している。

　ヤム・ブランズの傘下の中では、ピザハットだけがコロナ禍以降、売上が伸び悩んでいた。

　コロナ禍以降でも、タコベルやKFCのように1人で気軽に食べられるファーストフードは人気で、ピザハットのような複数人で店内飲食する高価なレストラン型は廃れつつある。

　日常に戻っても、アフターコロナで戻らない部分もあることを知らされたピザハットの売却かもしれない。（記事：森泰隆・記事一覧を見る）