応用地質が一段高、業績好調で道路陥没事故を契機に材料株妙味強まる

■2000年以降の最高値に接近

　応用地質<9755>(東証プライム)は2月5日、再び一段と上げて始まり、取引開始後は7%高の2830円(186円高)まで上げて約7か月ぶりに2800円台を回復し、2000年以降の最高値2864円(2024年6月)に迫っている。埼玉県・八潮市で発生した大規模な道路陥没事故を受けて材料株妙味が強まり値動きが活発化、直近は「深さ・軟弱地盤・水、復旧阻む、埼玉の道路陥没」(日本経済新聞2月4日付朝刊)と伝えられるなど、上下水道の老朽化対策を含めた全国的な調査の必要性が言われ、連想買いが広がる様子を見せている。

　24年11月25日付で発行済み株式総数の3%超に相当する80万4373株を消却したため、この分だけ実質的に株式需給が引き締まり、値動きが大きくなりやすくなったとされている。第3四半期決算(2024年1～9月/連結)は営業利益が前年同期の2.1倍になるなどで、12月通期の予想を増額修正した。(HC)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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