サンリオ、EG、CTCなど／本日の注目個別銘柄

＜8136＞　サンリオ　7706　+1000ストップ高比例配分。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は59.6億円で前年同期比2.5倍と急拡大し、上半期計画は従来の48億円から103億円に、通期では112億円から170億円にそれぞれ上方修正した。つれて、年間配当金も従来計画の35円から45円にまで引き上げ。国内・海外ともに売上高が期初計画を大幅に上回って進捗しているほか、構造改革の諸施策実行に伴い収益性も向上しているもよう。

＜6050＞　EG　2562　+500ストップ高比例配分。チェンジHDがTOBを実施すると発表。買付予定数の上限は431万6816株で、発行済み株式数の42.39％に当たる。TOB価格は3000円で前日終値比45.5％のプレミアムとなった。TOB成立後、152万7716株の第三者割当増資を実施する。これらによって、チェンジHDは同社株45％を保有する筆頭株主となる。買付上限はあるものの、ひとまずTOB価格にサヤ寄せする動きに。

＜4739＞ CTC 4349.0 +428.0急伸。親会社の伊藤忠が100％出資するデジタルバリューチェーンパートナーズが、同社株の非公開化を目指してTOBを実施すると発表、同社では賛同の意見を表明した。TOB価格は4325円で前日終値比10.3％のプレミアムに。TOB価格にサヤ寄せする動きとなったが、前日終値比でのプレミアムが限定的なため、価格引き上げなども思惑視される形でTOB価格をやや上回る推移に。

＜9107＞ 川崎船 4544 +177大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、経常利益は491億円で前年同期比81.6％の大幅減益、コンテナ船市況の反動減によって、持分法損失が悪化する。ただ、市場予想線上での着地で、通期予想は従来の1300億円から1350億円に幾分上方修正しており、安心感が先行する形になった。また、発行済み株式数の4.7％に当たる1167万6000株、600億円を上限とした自社株買いの実施発表もポジティブ視へ。

＜6967＞ 新光電工 6080 +367大幅反発。富士通が保有株の売却を目指して実施した1次入札の結果、米系投資ファンドのKKR、ベイン・キャピタル、アポロ・グローバル、産業革新投資機構の4陣営が買い手候補として残っていると伝わった。9月中旬にも2次入札が実施される可能性があり、買収候補はさらに絞られる見通しという。買い手がTOBによって全株式を取得する可能性もあり、多くの買い手候補の存在はプレミアム上昇につながると期待される形に。

＜4847＞ インテリW 922 +106急伸。前日に23年6月期の決算を発表、営業利益は15.6億円で前期比2.4％増となり、従来予想の18億円を下振れる着地になっている。一方、24年6月期は22.5億円で同44.5％増と大幅増益の見通し。クラウドサービス事業の大幅な売上伸長などを見込んでいるもよう。また、株主還元策として、4割程度の配当性向を基準とする方針に変更したとして、24年6月期年間配当金は前期比倍増の40円を計画。

＜7951＞ ヤマハ 4962 -795急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は69億円で前年同期比38.1％減となり、市場予想を50億円程度下振れている。つれて、通期予想は従来の560億円から500億円、前期比7.6％増に下方修正している。デジタルピアノの販売減やアコースティックピアノの生産調整の影響などで楽器セグメントが低迷。通期業績は円安メリットなどで従来会社計画を上振れるとの期待もあっただけに、ネガティブな反応が優勢。

＜6762＞ TDK 4889 -557急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は263億円で前年同期比41.0％減となり、コンセンサスを10億円程度下振れ。通期予想は従来の1900億円から1500億円、前期比11.2％減に下方修正している。磁気応用製品や受動部品などが伸び悩んでいるもよう。このタイミングでの2ケタ増益から一転2ケタ減益への下方修正にネガティブな見方が強まっているようだ。

＜9413＞ テレ東HD 2973 -377急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は10.9億円で前年同期比63.6％の大幅減益となった。据え置きの通期計画は95億円で、想定外の低調なスタートとなる形に。タイム収入、スポット収入が減少し、地上波・BS放送事業が大幅な減益となり、業績下振れへの懸念が先行する状況に。なお、発行済み株式数の0.4％に当たる10万株、4億円上限の自社株買いを発表しているが、下支え材料にはならず。

＜7240＞ NOK 1852.5 -301.5急落。前日に第1四半期決算を発表、営業損益は12.3億円の赤字で、前年同期比1.7億円の改善にとどまった。つれて、上半期予想は従来の51億円から24億円に、通期では262億円から235億円に下方修正した。シール事業では、中国やASEAN市場における自動車向けおよび一般産業機械向けの販売が想定を下回る見通しのほか、電子部品事業でも、HD向けや自動車向けの販売が下振れるもよう。《FA》