Tホライゾン、CMK、菱洋エレクなど／本日の注目個別銘柄

＜5631＞ 日製鋼所 2969 +102大幅反発。SMBC日興証券では投資判断「1」を継続し、目標株価を3800円から4200円に引き上げている。EVセパレータ用フィルム・シート装置にとって主要な中国顧客は、今第1四半期から発注を再開するものと予想、同顧客については海外案件の発注も増加する可能性が高いとみている。日本、韓国顧客の投資も増加してくる可能性が高く、同製品の受注高は今来期と5割成長を見込んでいるもよう。

＜6104＞ 芝浦機 4530 +185大幅反発。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を4170円から6460円まで引き上げた。BSF成形機を含む押出成形機の受注高は、当面高原状態が続くと予想している。大手電池メーカーは25-30年の市場拡大を見据え設備投資に踏み切っており、設備投資意欲は今後も強いと想定しているようだ。24年3月期の大幅増益に続いて、25年3月期も前期比25.5％増と増益基調が続くと予想。

＜8129＞ 東邦HD 2568 +26反発。28年満期ユーロ円CB220億円の発行を前日に発表。転換価額は2796円と決定、潜在株式比率は11.75％に。調達資金の使途は、23年満期CBの償還資金、設備投資資金、並びに、自己株式取得資金と説明。同時に発行済み株式数の4.48％に当たる300万株を上限とする自社株買い実施も発表した。トータルで株式価値希薄化の可能性もあるが、売り材料にはつながっていない。

＜6088＞ シグマクシス 1130 +38大幅反発。前日に自己株式の取得実施を発表している。発行済み株式数の3.37％に当たる150万株、12億円を取得上限としており、取得期間は6月20日から24年1月31日まで。機動的な資本政策の遂行を可能とすることを取得目的としている。株価が安値圏にある中、今後の需給改善を先取りする動きとなっている。また、自己株式50万株を24年2月に消却することも発表している。

＜4369＞ トリケミカル 2569 +96切り返して大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は8.7億円で前年同期比11.4％減と2ケタ減益に転じている。ただ、上半期計画の16.2億円、同15.2％減との比較では想定線の推移となっており、もともと半導体市況悪化による短期的な業績鈍化は織り込まれていたため、あく抜け感も強まる形のようだ。引き続き、半導体関連銘柄の先高期待の高さなども反映される状況とみられる。

＜5541＞ 大平洋金 1527 -66大幅続落で年初来安値更新。大和証券では投資判断を「3」から「4」に、目標株価も2600円から1300円に引き下げた。エネルギー価格のピークアウトを考慮しても、フェロニッケル販売価格の低迷や数量減により、営業損失計上が続く見込み、25年3月期は72億円の営業損失と予想。NPIとの競争激化という事業環境の構造的な厳しさ、フェロニッケル事業のCO2排出負担など、厳しい業績見通しなどを考慮したようだ。

＜4492＞ ゼネテック 954 +150ストップ高比例配分。前日に3カ年の中期経営計画を発表している。数値目標としては、最終年度の25年度に売上高118億円、営業利益23億円などを掲げている。23年度計画はそれぞれ67億円、3.7億円であり、今後2年間での急成長を想定する形になっている。ポジティブなサプライズが先行する形に。配当性向も50％程度を維持していく方針としている。

＜6629＞ Tホライゾン 509 +46急伸。航空機整備現場へのウェアラブルカメラ導入協力をリリースしている。MRO Japanでは航空機整備の現場にウェアラブルカメラ360台を導入、同社のほか、ブロードバンドタワー、ヘリックス、沖縄セルラーなど4社の協力で実現したとし、同社では、ウェアラブルカメラのデバイスを提供しているもよう。なお、次世代のレーザー自動はんだ付けロボット「J-CAT STAR GATE」発売も前日に発表している。

＜6958＞ CMK 489 +46急伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を770円から850円にまで引き上げている。26年3月期以降の成長性の高まりを反映しているもよう。統合ECUやADAS普及によるPCB需要の急拡大を想定しており、24年3月期営業利益予想30億円に対して、26年3月期は80億円を予想しているもよう。

＜8068＞ 菱洋エレク 3180 +501ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は12億円で前年同期比2.9％増と増益を確保、24年1月期通期予想を従来の36億円から43億円、前期比8.4％減に上方修正した。ICT・ソリューション分野が想定以上に堅調推移となっているもよう。リョーサンの持分法適用会社化により、経常利益は65億円から89億円に増額。年間配当金も120円から160円に引き上げ、利回り妙味も高まる格好に。《ST》