モリ工業、Link－U、アピリッツなど／本日の注目個別銘柄

＜8306＞ 三菱UFJ 825.4 -15.5買い先行後は伸び悩みマイナスサイドに。UBSによるクレディ・スイスの買収が伝わっているほか、世界の中央銀行が米ドル流動性供給の拡充で協調行動を取ることが表明されており、金融システムに対する過度な警戒感が後退。銀行株も朝方は買い優勢となる場面があった。ただ、週内にFOMCを控える中で上値は重い展開に。FRBのスタンスがハト派色を強める可能性などもあり、米長期金利の先安感などが意識される状況にも。

＜6201＞ 豊田織 6870 -880急落。フォークリフト向けのエンジンについて、国が求める評価試験で排出ガスデータを差し替えるなどの不正があったと先週末に発表している。対象となるのは3つのエンジンで、搭載フォークリフトは約16万台を販売済みのもよう。国内出荷を停止して、ディーゼルエンジン搭載車種ではリコールを届け出るようだ。信用度の低下による影響、短期的なコスト負担増を警戒する動きが優勢になっている。

＜7296＞ FCC 1465 +30大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に、目標株価も1650円から2000円に引き上げた。売上高の5割弱占める二輪車市場は、従来前提よりも堅調さが増すとみている。また、電動化対応も来期前半には前進するとみられ、懸念材料が大きく縮小する可能性も生じてきていると評価。24年3月期はセクター平均を上回る利益成長が期待可能としているようだ。

＜6810＞ マクセル 1691 +300ストップ高比例配分。産業機械向けに大容量の全固体電池を世界で初めて量産すると伝わっている。コストを抑えながら、材料を均一に混ぜたり密閉したりする技術を生かして量産技術を確立し、今夏に工場のロボット用に生産を始めるようだ。耐用年数が10年程度と長く熱にも強いとされている。全固体電池はEV向けなど次世代電池の主流になるとみられており、産業分野でのいち早い量産化確立で、今後の展開に期待が向かう形に。

＜6905＞ コーセル 1073 -49大幅反落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は34.1億円で前年同期比61.2％増となり、通期計画40.3億円に対する進捗率は84.5％に達した。12-2月期も13.8億円で前年同期比2.4倍と増益率は拡大した。ただ、受注高は第3四半期累計で前年同期比33.6％減、上半期よりも減少率は拡大しており、先行きの売上鈍化などが意識された。株価も高値圏にあり、出尽くし感から利食い優勢。

＜5464＞ モリ工業 3495 +455急伸。先週末に業績・配当予想の上方修正を発表している。23年3月期営業利益は従来予想の56億円から66億円、前期比16.1％増に引き上げ。ニッケル市況が高値圏で推移する中、材料価格が想定よりも高止まりとなり、在庫の評価益が発生しているもよう。また、期末配当金は従来計画の90円から140円に引き上げ、年間配当金は180円となり、前期比50円の増配となる。利回り妙味なども高まる形へ。

＜4446＞ Link－U 1033 +111急伸。22年1月以来の高値水準となっている。先週末に上半期決算を発表している。営業利益は2.3億円で前年同期比2.2倍となり、通期計画2.5億円、前期比2.1倍に対する進捗率は90％超の水準となっている。第1四半期は2ケタ減益であったことから、ポジティブなインパクトが強まる状況のもようだ。着実なMAUの積み上げを背景に、国内マンガ事業が好調に推移している。

＜3544＞ サツドラホールディングス 752 -93急落。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は3.4億円で前年同期比16.9％減となっている。上半期は3.3億円で同25.8％増であったことから、12-2月期は収益水準が急速に低下する形となっている。通期予想の12億円、前期比60.6％増は据え置いているものの、下振れが警戒される状況に。リテール事業における一部商品評価損の計上などがあったもよう。

＜4174＞ アピリッツ 1059 -185急落。先週末に23年1月期決算を発表、営業利益は4.6億円で前期比98.4％増となり、従来計画の4.5億円をやや上回った。また、24年1月期も5.5億円で同18.8％増と2ケタ増益を見込み、年間配当金は前期比2円増配の12円を計画。Webソリューション・デジタル人財育成派遣事業などの成長を見込んでいる。ただ、新作ゲームのリリース延期などで、今期業績見通しは市場の期待値には届いていないもよう。

＜7899＞ MICS化学 381 +18大幅続伸。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は0.9億円で前年同期比2.3倍となり、通期予想は従来の0.6億円から1億円、前期比92.5％増にまで上方修正している。コロナ禍からの需要回復によって食品分野を中心に大口先からの受注が増加、不採算製品群の統廃合による製造コストの削減なども寄与したもよう。年間配当金も従来計画の8円から9円に引き上げている。《ST》