三井ハイテク、アルトナー、BBTなど／本日の注目個別銘柄

＜3038＞ 神戸物産 3470 +5反発。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は63億円で前年同期比14.9％減となり、コンセンサスを5億円程度下振れる着地になっている。また、デリバティブ評価損の計上で、経常利益は同72.2％の大幅減益に。ただ、月次売上動向から営業利益の下振れは想定されていたほか、急速な円安の悪影響も今後は軽減されるとみられ、目先のあく抜け材料と捉える動きにもなっているもよう。

＜6966＞ 三井ハイテク 7890 +1000ストップ高。前日に23年1月期決算を発表、営業益は226億円で前期比51.0％増となり、従来予想の250億円をやや下回った。一方、24年1月期は226億円で同0.1％増を見込む。増益率は大きく縮小の見通しだが、リードフレーム減速による見通しの悪化は想定されており、悪材料視されていない。中計目標数値である25年1月期営業利益を300億円から330億円に上方修正しており、好感される展開になった。

＜6630＞ ヤーマン 1067 -300ストップ安比例配分。前日に第3四半期決算を発表。累計営業利益は57.1億円で前年同期比4.9％減となり、上半期の同36.7％増から一転して減益となった。つれて、通期予想は従来の100億円から62億円に下方修正。中国国内販売の拡大がペースダウンし、売上高が下振れるもよう。想定外の業績大幅失速がネガティブサプライズに。年間配当金は記念配実施で従来計画の8.5円から13円に増配も支援材料にならず。

＜7033＞ MSOL 2750 -390急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2.2億円で前年同期比16.6％増となった。既存顧客との取引深耕、新規顧客獲得などで売上が大きく拡大。ただ、アサインのずれによる原価率の上昇、積極採用による販管費の増加などで、売上の伸びと比較して利益の伸びは限定的だった。通期計画に対する進捗率の低さは下期偏重型のためだが、通期営業増益率は2.6倍の計画であり、第1四半期の増益率は限定的との見方に。

＜2163＞ アルトナー 1260 +220急騰。前日に23年1月期決算を発表、営業利益は11.9億円で前期比18.2％増益となり、従来予想の11.5億円をやや上回る水準での着地に。また、期末配当金は従来計画が19円であったが、記念配当金17円を含む40円にするとし、年間配当金は前期比25.5円増の60円となる。24年1月期も営業利益は13.3億円で同11.0％増と2ケタ成長の見通しで、年間配当金は一段の増配となる64円を計画している。

＜3955＞ イムラ 993 +108急伸。前日に23年1月期の決算を発表、営業利益は14.2億円で前期比29.5％増となり、従来予想線上での着地になっている。一方、24年1月期は19.5億円で同37.1％の大幅増益見通し。年間配当金も前期比5円増の35円を計画している。期待以上のガイダンスと捉えられる。事業環境が厳しい中での5期連続2ケタ増益見通しをポジティブに評価する動きが優勢に。

＜2424＞ ブラス 1034 -127急落。前日に上半期の決算を発表、営業利益は9億円で前年同期単独比3.2倍の水準となっている。施行件数が大きく増加したほか、平均単価も上昇している。ただ、第1四半期が4.8億円の水準でもあり、大幅増益決算は想定線とも捉えられている。通期予想の11.2億円、同27.6％増を据え置いていることに加えて、配当計画も引き続き未定としており、材料出尽くし感が先行する形となっているようだ。

＜2464＞ BBT 450 +64一時ストップ高。自社独自開発の遠隔教育プラットフォーム「エア・キャンパス」に、オープンAIが開発する「ChatGPT」の対話プロンプト機能とChatApp機能をリリースしたと発表している。学習者の生産性向上を対話型AIが支援するプロンプトラーニングを推進していくとしている。ChatGPTの活用がオンライン教育にもたらす効果などを期待視する見方が先行しているようだ。

＜3161＞ アゼアス 645 +18大幅反発。前日大引け後、23年4月期第3四半期決算を発表、累計の営業利益は前年同期比50.7％増の3.74億円で着地した。上半期の同28.4％減の1.05億円から利益を伸ばしている。高病原性鳥インフルエンザの防疫作業に使用される個人用保護具の供給に注力したようだ。23年4月期営業利益は前期比46.9%増の5.69億円予想している。

＜7042＞ アクセスグループ 775 +100ストップ高比例配分。前日に23年3月期の業績上方修正を発表している。経常損益は従来予想の14百万円の赤字から一転、18百万円の黒字になる見通し。プロモーション支援事業における官公庁及びキャンペーン事務局代行、集客プロモーション、採用支援事業における対面型企画の復調、採用代行業務、新卒紹介などの上振れが背景に。また、無配予想であった年間配当金は12円の復配としている。《ST》