主要電子機器メーカーの半導体購入額、22年は7.6％減少

ガートナージャパンは6日、2022年の半導体消費に関する調査結果（速報値）を発表した。それによると、主要な電子機器メーカー上位10社の半導体購入額は前年比で7.6％減少しているという（ガートナージャパン、EE Times）。

これらはPCやスマートフォンなどを販売する企業で、顔ぶれに関しては前年と変わりないとのこと。AppleとSamsung Electronicsは上位2社の座を維持。この10社の中で、Samsung Electronicsとソニーの2社は、半導体消費が対前年比で増加したそうだ。ガートナージャパンは「2022年は世界的なインフレや景気後退などの影響によりPC/スマートフォンの需要が急激に弱まった結果、主要電子機器メーカーの生産が減少した」と述べている。また2022年の半導体売上高の約25％を占めるメモリは、需要が低迷し2022年後半に価格が急落したため、デバイス別で見ると最も成長率が低い10.0％の減収が起きているとしている。こうした影響でメモリ大手のSamsung電子は2022年第4・四半期の営業利益が前年同期比69％減の4兆3000億ウォン（34億9000万ドル）になったことが報じられている（ロイター）。　

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